業界別 平均年収ランキング 2026年｜上場企業の年収を32業種で比較

1. 業界別 平均年収ランキング（32業種）

業種別の平均年収（中央値）の高い順に並べたランキングです。「最高年収企業」は各業種で最も平均年収が高い上場企業です。

2. 年収が高い業界トップ5の特徴

平均年収（中央値）が高い上位5業種は、海運業（1,030万円）・証券（977万円）・保険業（923万円）・医薬品（826万円）・鉱業（778万円）でした。

• 海運業：日本郵船・商船三井・川崎汽船の大手3社が中央値を押し上げています。コンテナ船・ばら積み船の市況に業績が大きく左右されるシクリカル業種で、好況期の利益還元が年収に反映されやすい構造です。
• 証券・保険：金融業のなかでも証券・保険は専門性が高く、成果報酬の比重も大きいため高年収。東京海上ホールディングスは1,536万円と全業種でも上位です。
• 医薬品：研究開発型の高付加価値産業。中外製薬・第一三共など、グローバル展開する新薬メーカーが牽引します。
• 鉱業・電力ガス：INPEX や関西電力など、装置産業かつ社会インフラを担う企業群。少数精鋭で1人あたり付加価値が高い傾向です。

※ 業種別の収益性は33業種別ROE・PER・PBR中央値一覧も併せてご覧ください。

3. 年収が低めの業界とその背景

中央値が低めの業種は小売業（540万円）・水産農林業（547万円）・サービス業（583万円）・繊維製品（588万円）でした。 これらは労働集約型でパート・アルバイトを含む雇用形態が多く、有報の「平均年間給与」が正社員以外も一部含む集計になることが背景にあります。

ただし同じ業種内でも企業差は大きく、小売業でもファーストリテイリング（1,251万円）のように高年収企業は存在します。 業種の中央値はあくまで「ざっくりした目安」であり、個別企業のページで実際の数値を確認することが重要です。

4. 平均年収データを見るときの注意点

• 平均年間給与の定義：有報の「平均年間給与」は提出会社（多くは持株会社・親会社単体）の従業員が対象で、連結子会社を含みません。持株会社は管理部門中心で年収が高めに出る傾向があります。
• 平均勤続年数の影響：勤続年数が長い企業は年齢構成が高く、年収も高めに出ます。本ランキングの最高年収企業には勤続年数も併記しています。
• 業種分類：JPX 33業種分類のうち、上場企業数が5社未満の「空運業」は中央値の信頼性が低いため除外し、32業種で集計しています。
• 個別企業の年収：各企業ページの「従業員」セクションで、平均年収・平均年齢・平均勤続年数・従業員数の推移を確認できます。