マツダ株式会社（7261）の決算・業績分析
マツダ株式会社の2026年有価証券報告書をAI分析。売上高4.92兆円。営業利益516億円。輸送用機器。
目次
マツダ株式会社の2026年度 業績サマリー
マツダ株式会社（証券コード: 7261）の2026年度決算・業績分析。売上高は4.92兆円。営業利益は516億円。純利益は351億円。有価証券報告書を基に、業績変化の要因・リスク・見通し・セグメント構成を AI が分析しました。
マツダ株式会社の従業員数（提出会社単体）は2.3万人、 平均年収は715万円、平均年齢42.5歳、平均勤続年数17.4年です。平均年収は有価証券報告書の提出会社（単体）ベースで、持株会社の場合はグループ全体の平均と大きく異なることがあります。
マツダ株式会社の2026年度 注目ポイント
- 自動車メーカー国内4位、SUV(CX-5/CX-60/CX-90)・ロードスター、SKYACTIVエンジン技術
- 総資産 4.48兆、現金 1.29兆、本業壊滅(OPM 1.0%)、V字回復計画にかかる
マツダ株式会社の売上高変化の要因
- •売上▲2.0%・営業利益▲72.3%・経常▲30.2% で本業大幅悪化
- •営業利益率 1.0% (前期3.7%) で外食以下、本業赤字寸前
- •ROE 1.9% (前期6.5%) で資本効率大幅悪化
- •営業CF 2億円 (前期3,056億) で▲99.9%、キャッシュ創出ほぼ消滅
- •純利益▲69.2% で350億、前期1,141億から激減
- •包括利益 1,499億 > 純利益 350億、為替換算差益で底上げ
マツダ株式会社の営業利益変化の要因
- •売上▲2.0%・営業利益▲72.3%・経常▲30.2% で本業大幅悪化
- •営業利益率 1.0% (前期3.7%) で外食以下、本業赤字寸前
- •ROE 1.9% (前期6.5%) で資本効率大幅悪化
- •営業CF 2億円 (前期3,056億) で▲99.9%、キャッシュ創出ほぼ消滅
- •純利益▲69.2% で350億、前期1,141億から激減
マツダ株式会社の事業リスクと対応
営業利益▲72.3%・純利益▲69.2%・OPM 1.0%で本業崩壊
対応: 構造改革
米国関税リスク (北米売上比率高)
対応: 現地生産
EV化遅れ、CATL協業のEV量産遅延
対応: ロータリーEV・PHEV
中国市場販売不振
対応: 新型SUV投入
為替変動リスク (円高で輸出採算悪化)
対応: 為替予約
マツダ株式会社の今後の見通し・業績予想
マツダ株式会社の配当金・配当利回り推移（直近5年）
有価証券報告書ベースの1株当たり配当金（DPS）、配当性向、EPSの年次推移。
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向 | EPS（円） |
|---|---|---|---|
| 2026年度 | 54.89 | 98.7% | 55.64 |
| 2025年度 | 59.85 | 33.1% | 181 |
| 2024年度 | 49.86 | 15.1% | 329.65 |
| 2023年度 | 39.88 | 17.6% | 226.71 |
| 2022年度 | 19.94 | 15.4% | 129.49 |
マツダ株式会社の役員一覧（取締役・執行役員）
最新の有価証券報告書に記載されている役員（上位10名）。
| 役職 | 氏名 | 所有株式数（株） |
|---|---|---|
| 代表取締役 会長 | 菖蒲田清孝 | 20,100 |
| 代表取締役 社長兼CEO (最高経営責任者) 〔コミュニケーション・ サステナビリティ統括〕 | 毛籠勝弘 | 19,600 |
| 代表取締役 専務執行役員兼CFO （最高財務責任者） 〔社長補佐、経営企画・ 北米事業・欧州事業・ コスト革新統括〕 | ジェフリー・エイチ・ガイトン | 33,422 |
| 取締役 専務執行役員 〔コスト低減統括〕 | 青山裕大 | 16,900 |
| 取締役 専務執行役員 〔社長補佐〕 | 廣瀬一郎 | 13,100 |
| 取締役 専務執行役員兼CSCO (最高サプライチェーン責任者) 〔ものづくり・ サプライチェーン変革・ カーボンニュートラル推進統括〕 | 向井武司 | 15,700 |
| 取締役 専務執行役員兼CSO （最高戦略責任者） 〔カーボンニュートラル推進統括補佐〕 | 小島岳二 | 10,363 |
| 取締役 | 佐藤潔 | 2,000 |
| 取締役 | 小川理子 | 5,200 |
| 取締役監査等委員 (常勤) | 渡部宣彦 | 5,900 |
マツダ株式会社の従業員数・平均年収・平均勤続年数の推移
有価証券報告書の「従業員の状況」に基づく年次推移（直近5年）。 従業員数・平均年収は提出会社（単体）の値です。 持株会社の場合は本社人員のみが集計対象となるため、グループ全体の平均年収とは大きく異なることがあります。
| 年度 | 従業員数 | 平均年齢 | 平均勤続年数 | 平均年収 |
|---|---|---|---|---|
| 2025年度 | 2.3万人 | 42.5歳 | 17.4年 | 715万円 |
| 2024年度 | 2.3万人 | 42.4歳 | 17.6年 | 689万円 |
| 2023年度 | 2.3万人 | 42.2歳 | 17.2年 | 659万円 |
| 2022年度 | 2.3万人 | 41.8歳 | 16.6年 | 638万円 |
| 2021年度 | 2.3万人 | 41.5歳 | 16.9年 | 629万円 |
マツダ株式会社の大株主・株主構成
最新の有価証券報告書に記載されている大株主（上位10名）。
| 順位 | 株主名 | 所有株式数（千株） | 所有比率 |
|---|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行 株式会社(信託口) | 105,932 | 16.81% |
| 2 | トヨタ自動車株式会社 | 31,928 | 5.07% |
| 3 | 株式会社日本カストディ銀行 （信託口） | 29,210 | 4.63% |
| 4 | NORTHERN TRUST GLOBAL SERVICES SE, LUXEMBOURG RE LUDU RE: UCITS CLIENTS 15.315 PCT NON TREATY ACCOUNT (常任代理人 香港上海銀行 東京支店 カストディ業務部） | 11,140 | 1.77% |
| 5 | MORGAN STANLEY & CO. LLC (常任代理人 モルガン・スタン レーMUFG証券株式会社） | 10,737 | 1.70% |
| 6 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 (常任代理人 株式会社みずほ銀 行決済営業部) | 9,292 | 1.47% |
| 7 | MAN INTERNATIONAL ICVC - MAN GLG JAPAN COREALPHA FUND (常任代理人 株式会社みずほ銀 行決済営業部) | 8,294 | 1.32% |
| 8 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 (常任代理人 株式会社みずほ銀 行決済営業部) | 7,730 | 1.23% |
| 9 | JPモルガン証券株式会社 | 7,358 | 1.17% |
| 10 | STATE STREET BANK WEST CLIENT - TREATY 505234 (常任代理人 株式会社みずほ銀 行決済営業部) | 7,221 | 1.15% |
マツダ株式会社の事業内容
マツダ株式会社(E02163) 有価証券報告書 ３ 【事業の内容】 当社グループは、当社、連結子会社71社及び持分法適用会社20社（2025年３月31日現在）で構成され、主として、 自動車及び同部品の製造・販売、並びにこれらに関連した事業を行っております。 国内では、自動車は当社が製造し、自動車部品は当社及び倉敷化工㈱などが製造しております。海外においては、 自動車及び同部品をマツダモトールマヌファクトゥリングデメヒコS.A. de C.V.、オートアライアンス(タイランド) Co., Ltd.などが製造しております。当社グループにおいて製造された自動車及び同部品は、国内においては、㈱関 東マツダ、東海マツダ販売㈱などの販売会社が顧客に販売するとともに、一部の大口顧客に対しては当社が直接販売 しております。海外においては、北米はマツダモーターオブアメリカ, Inc.、欧州はマツダモータース(ドイツラン ド)GmbH、その他の地域はマツダオーストラリアPty.Ltd.などが販売しております。 当社グループの事業における当社及び主要な会社の位置付け及びセグメントとの関係は、概ね以下のとおりであり ます。なお、以下の「日本」、「北米」、「欧州」、「その他の地域」は、セグメントと同一の区分であります。
マツダ株式会社の沿革（30件）
有価証券報告書「沿革」セクションから自動抽出し、内容からM&A・新事業・国際展開などのカテゴリを推定して色分け表示しています。
末時点における同社による当社株式の保有はありません。)
東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行
マツダトヨタマニュファクチャリングUSA, Inc.で量産車の生産を開始
米国にトヨタ自動車株式会社との合弁によりマツダトヨタマニュファクチャリングUSA, Inc.を設立
トヨタ自動車株式会社と業務資本提携に関する合意書を締結
マツダパワートレインマニュファクチャリング(タイランド)Co., Ltd.でトランスミッションの量産を 開始
マツダモトールマヌファクトゥリングデメヒコS.A. de C.V.で量産車の生産を開始
タイに子会社マツダパワートレインマニュファクチャリング(タイランド)Co., Ltd.を設立
メキシコに住友商事株式会社との合弁により子会社マツダモトールマヌファクトゥリングデメヒコ S.A. de C.V.を設立（その後、住友商事株式会社が保有する全株式を当社が取得）
フォードモーターカンパニーが当社株式保有比率を13.8％に引き下げ(その後、同社は段階的に株式を 売却し、
長安フォードマツダ汽車有限公司(南京工場)で量産車の生産を開始
中国においてフォードモーターカンパニーと長安汽車の合弁会社である長安フォード汽車有限公司へ 出資し、社名を長安フォードマツダ汽車有限公司に変更(その後、存続分立。現、長安マツダ汽車有限 公司)
中国にフォードモーターカンパニー及び長安汽車集団との合弁により長安フォードマツダエンジン有 限公司を設立（その後、フォードモーターカンパニー保有株式を当社が取得。現、長安マツダエンジ ン有限公司）
オートアライアンス(タイランド)Co., Ltd.で量産車の生産を開始
フォードモーターカンパニーが当社株式保有比率を33.4％に引き上げ
タイにフォードモーターカンパニーとの合弁によりオートアライアンス(タイランド)Co., Ltd.を設立
フォードモーターカンパニーとの提携関係を強化
防府第二工場完成 ６月 マツダモーターマニュファクチャリング(USA)コーポレーションをフォードモーターカンパニーとの均 等出資の会社とし、社名をオートアライアンスインターナショナル, Inc.に変更(その後、当社の全保 有株式をフォードモーターカンパニーへ売却)
ドイツに欧州Ｒ＆Ｄ事務所を開設(その後、マツダモーターヨーロッパGmbHに統合) ６月 タイに子会社マツダセールス(タイランド)Co., Ltd.を設立
米国にマツダリサーチ＆ディベロップメントオブノースアメリカ, Inc.を設立 (その後、マツダモーターオブアメリカ, Inc.に吸収合併)
横浜研究所完成
米国に子会社マツダモーターマニュファクチャリング(USA)コーポレーションを設立
マツダ株式会社に社名変更
防府西浦乗用車工場完成
防府中関変速機工場完成
フォードモーターカンパニーと資本提携
三次ディーゼルエンジン工場完成
ドイツに子会社マツダモータース(ドイツランド)GmbHを設立
米国に子会社マツダモーターオブアメリカ, Inc.を設立
カナダに子会社マツダモータースオブカナダLtd.を設立(現、マツダカナダ, Inc.)
マツダ株式会社のAI業績分析レポート（2026年度）
マツダ (7261)|2026年3月期
自動車国内4位。米国関税+中国不振+EV遅れで本業壊滅。来期V字回復計画(OP+190%)が鍵。
輸送用機器の企業一覧
マツダ株式会社と同じ「輸送用機器」セクターの企業
輸送用機器の業種別ランキング
マツダ株式会社が属する「輸送用機器」内での各指標ランキング