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東宝株式会社9602)の決算・業績分析

東宝株式会社の2026年有価証券報告書をAI分析。売上高3,607億円(+15.2%)。営業利益701億円。情報・通信業

目次
SUMMARY — 業績サマリー

東宝株式会社2026年度 業績サマリー

東宝株式会社(証券コード: 9602)の2026年度決算・業績分析。売上高は3,607億円(前年比+15.2%)。営業利益は701億円(前年比+8.8%)。純利益は518億円(前年比+19.4%)。有価証券報告書を基に、業績変化の要因・リスク・見通し・セグメント構成を AI が分析しました。

東宝株式会社の従業員数(提出会社単体)は447人、 平均年収は1085万円、平均年齢38.7歳、平均勤続年数11年です。平均年収は有価証券報告書の提出会社(単体)ベースで、持株会社の場合はグループ全体の平均と大きく異なることがあります。

東宝株式会社2025年度 注目ポイント

※ 直近の2026年度XBRLデータは取込済みですが、AI分析は2025年度の10-Kを対象としています。

  1. 東宝グループは、2032年を目標に『TOHO VISION 2032 東宝グループ 経営戦略』に基づき事業展開を行う
  2. 気候変動の影響を考慮したシナリオ分析を実施している
  3. 東宝スタジオで太陽光発電などの再生可能エネルギーを利用し、2024年11月よりCO2排出しない水素燃料電池による電力供給を開始する
  4. 2030年度のCO2排出量を2017年度比50%削減することを目標としている
  5. 映画事業で『名探偵コナン 100万ドルの五稜星』や『キングダム 大将軍の帰還』が大ヒットした。

東宝株式会社の売上高変化の要因

  • 映画事業の大ヒット作品
  • 収益性の高い自社企画・製作作品の貢献
  • 配信権などの利用が好調だった
  • 邦画興行の好調
  • 人気シリーズの配信・商品化権収入の好調
  • 劇場用映画の高稼働
  • 帝国劇場での作品が連日完売となった
  • ロンドン・コロシアムでの舞台『千と千尋の神隠し』の評価が高い

東宝株式会社の営業利益変化の要因

  • 映画事業の「名探偵コナン 100万ドルの五稜星」「キングダム 大将軍の帰還」などの大ヒット作品が貢献
  • 演劇事業の帝国劇場での「舞台『千と千尋の神隠し』」「Endless SHOCK」の全席完売
  • TOHOシネマズにおける邦画興行の好調

東宝株式会社の事業リスクと対応

気候変動による影響

対応: シナリオ分析に基づいたレジリエンス性の確保、再生可能エネルギーの利用など

為替変動リスク

対応: 不明

東宝株式会社の今後の見通し・業績予想

## 東宝株式会社 中期経営計画と経営方針の要点 中期経営計画 2028 * 2025年4月に公表 * CO2排出量削減をサステナビリティにおける重要な課題として位置づけている。 * 「24/7カーボンフリー電力」の実現を目指し、エンタテインメント業界全体の脱炭素化を牽引する。 TOHO VISION 2032 東宝グループ 経営戦略 * 創立100周年を迎える2032年を見据えた成長戦略 * お客様の価値観やライフスタイルの変容を踏まえた成長戦略 * 気候変動に対するレジリエンス性を確保した戦略の検討を進めている。 事業ポートフォリオの方向性 * 既存事業の3本柱である映画事業、演劇事業、不動産事業に加え、「アニメ事業」を第4の柱とする。 財務目標 * 営業利益: 750億円〜1000億円 * ROE: 恒常的に10%程度以上 [P.2] [P.3] [P.4]

東宝株式会社の配当金・配当利回り推移(直近5年)

有価証券報告書ベースの1株当たり配当金(DPS)、配当性向、EPSの年次推移。

年度1株配当(円)配当性向EPS(円)
2026年度88.99145.4%61.2
2025年度92.1736.2%254.75
2024年度56.2521.7%259.51
2023年度44.9523.6%190.37
2022年度33.2919.9%167.24

東宝株式会社の役員一覧(取締役・執行役員)

最新の有価証券報告書に記載されている役員(上位9名)。

役職氏名所有株式数(株)
代表取締役会長島谷能成22
代表取締役社長 社長執行役員松岡宏泰24
取締役 副社長執行役員太古伸幸17
取締役 専務執行役員市川南11
取締役嶋田泰夫-
取締役 監査等委員(常勤)緒方栄一1
取締役 監査等委員安藤知史-
取締役 監査等委員折井雅子-
取締役 監査等委員大越いづみ-

東宝株式会社の従業員数・平均年収・平均勤続年数の推移

有価証券報告書の「従業員の状況」に基づく年次推移(直近2年)。 従業員数・平均年収は提出会社(単体)の値です。 持株会社の場合は本社人員のみが集計対象となるため、グループ全体の平均年収とは大きく異なることがあります。

年度従業員数平均年齢平均勤続年数平均年収
2025年度447人38.7歳11年1085万円
2024年度401人39.1歳12.8年1031万円

東宝株式会社の大株主・株主構成

最新の有価証券報告書に記載されている大株主(上位10名)。

順位株主名所有株式数(千株)所有比率
1阪急阪神ホールディングス株式会 社22,80713.45%
2日本マスタートラスト信託銀行株 式会社(信託口)19,83411.69%
3阪急阪神不動産株式会社15,1508.93%
4株式会社日本カストディ銀行(信託 口)11,2266.62%
5エイチ・ツー・オー リテイリング 株式会社8,7975.18%
6株式会社フジ・メディア・ホール ディングス4,9402.91%
7株式会社TBSテレビ4,5212.66%
8株式会社竹中工務店3,7852.23%
9株式会社丸井グループ2,5781.52%
10MSIP CLIENT SECURITIES (常任代理人 モルガン・スタン レーMUFG証券株式会社)2,4771.46%

東宝株式会社の事業内容

東宝株式会社(E04583) 有価証券報告書 3 【事業の内容】 当社の企業集団は、当社、子会社57社、関連会社10社(うち連結子会社47社、持分法適用関連会社4社)で構 成され、映画事業、演劇事業、不動産事業及びその他の事業に携わっております。 各々の事業内容と、当社及び当社の関係会社の、当該事業における位置付け及びセグメントとの関連は次のとおりで あります。 なお、当社の企業集団が営んでいる事業内容と、セグメントにおける事業区分は同一であります。 映画事業 当社、子会社27社(うち連結子会社23社)、関連会社8社(うち持分法適用関連会社3社)で構成されておりま す。 事業の内容は、①映画営業事業と②映画興行事業及び③映像事業であります。 ①映画営業事業 当社、子会社8社(東宝東和㈱等)、関連会社3社で構成され、当社は、製作した映画の他、国内の製作会社から配 給業務を委託された映画を、東宝東和㈱は海外の映画を、当企業集団を始めとする国内の興行会社に配給しておりま す。また、共同製作した劇場用映画の映像配信権の許諾を行っております。 ②映画興行事業 子会社3社(TOHOシネマズ㈱等)で構成され、これらが経営する映画館等で、当社及び東宝東和㈱並びに当企業集団 以外の配給会社が配給する映画を上映しております。 ③映像事業 当社、子会社16社(㈱東宝映像美術、東宝舞台㈱等)、関連会社5社で構成され、共同製作したテレビアニメ作品 に関する映像配信権・商品化権の許諾、映像パッケージソフト等の企画・制作・販売等、映画などの美術セット等の製 作、各種イベント、広告等の企画・製作から販売に至る各分野に携わっております。 演劇事業 当社、子会社4社(うち連結子会社3社)、関連会社1社で構成されております。 演劇の製作及び興行は主に当社が行っており、㈱東宝エージェンシーは当社が公演する演劇の入場券販売を、東宝芸 能㈱は芸能プロダクションの経営を行っております。 不動産事業 当社、子会社24社(うち連結子会社20社)、関連会社1社(うち持分法適用関連会社1社)で構成されておりま す。 事業の内容は、①不動産賃貸事業と②道路事業及び③不動産保守・管理事業であります。 ①不動産賃貸事業 当社、子会社4社、関連会社1社で構成され、保有不動産の賃貸を主体とする不動産業に携わっております。 ②道路事業 子会社17社で構成され、スバル興業㈱とスバル興業㈱の企業集団が、道路の維持管理・清掃等を主たる事業として おります。 ③不動産保守・管理事業 子会社3社で構成され、東宝ファシリティーズ㈱及び東宝ビル管理㈱がビルの管理・清掃・警備等に携わっておりま す。 その他事業 子会社3社(うち連結子会社2社)で構成され、東宝共榮企業㈱はスポーツ施設等の経営に、TOHOリテール㈱は物販 業に携わっております。その他で㈱東宝ビジネスサポートが会計業務のコンサルティング及び指導等に携わっておりま す。 以上に述べた事項の、当社を中心とした概要図は次のとおりであります。 東宝株式会社(E04583) 有価証券報告書 東宝株式会社(E04583) 有価証券報告書 セグメントごとの非連結子会社及び関連会社の会社数と会社名は次のとおりであります。 (連結子会社については、第1 企業の概況 4 関係会社の状況を参照。) 非連結子会社(10社) 関連会社(10社) セグメント 主要な事業内容 会社数 会社名 会社数 会社名 2社 東寶影業(香港)有限公司 3社 マイシアターD.D.㈱ 映画の製作・配給 東和ピクチャーズ㈱ ㈱シネマコネクト ※1 CJ ENM FIFTH SEASON LLC ※1 2社 ㈱東和ミュージック 5社 IGLOO STUDIO CO., LTD. ※1 映画事業 「単騎、千里を走る」任意組 ㈱アイ・エス・シー 合※2 映像の製作・販売 ㈱ニュージャパンフィルム ㈱映像衣裳サービス ㈱渋谷ステージセンター TOHO PW PRODUCTIONS ㈱シアター・コミュニケーショ 演劇事業 演劇の製作・興行 1社 1社 THEATRICALS 2024 Ltd. ン・システムズ 不動産の賃貸等 ― 1社 ㈱錦糸町ステーションビル ※1 4社 ㈱環境清美 不動産事業 道路の維持管理・ ㈱名古屋道路サービス ― 清掃等 ㈱水質研究所 スバルケミコ㈱ 会計業務コンサル その他事業 1社 ㈱東宝ビジネスサポート ― ティング業 (注) ※1持分法適用会社 ※2「投資事業組合に対する支配力基準及び影響力基準の適用に関する実務上の取扱い」(平成18年9月8日 企業会計基準委員会実務対応報告第20号)の適用により、非連

東宝株式会社の子会社・関連会社(上位15社)

有価証券報告書「関係会社の状況」に基づく主要子会社・関連会社。

会社名区分所在地事業内容議決権比率
TOHOスタジオ㈱連結子会社東京都 千代田区映画事業100.0%
国際放映㈱連結子会社東京都 世田谷区不動産 事業100.0%
TOHO Tombo ピクチャーズ㈱連結子会社東京都 千代田区映画事業67.0%
TOHO アーカイブ㈱連結子会社東京都 千代田区100.0%
㈱TOHO animation STUDIO連結子会社東京都 新宿区100.0%
㈱サイエンスSARU連結子会社東京都 武蔵野 市100.0%
東宝東和㈱連結子会社東京都 千代田区100.0%
TOHO Global㈱連結子会社東京都 千代田区100.0%
関西共栄興行㈱連結子会社東京都 千代田区100.0%
TOHOシネマズ㈱ ※1連結子会社東京都 千代田区100.0%
東宝芸能㈱連結子会社東京都 千代田区演劇事業100.0%
東宝ミュージック㈱連結子会社東京都 千代田区映画事業100.0%
TOHO THEATRICALS UK LIMITED連結子会社英国 ロンドン演劇事業100.0%
㈱東宝映像美術連結子会社東京都 千代田区映画事業100.0%
㈱東宝コスチューム連結子会社東京都 千代田区100.0%

東宝株式会社の沿革(30件)

有価証券報告書「沿革」セクションから自動抽出し、内容からM&A・新事業・国際展開などのカテゴリを推定して色分け表示しています。

設立×1上場×5M&A×11新事業×5資本×2
2024
M&A10月

Toho International,Inc.を通じてGKIDS,Inc.の株式を取得して同社を連結子会社化

M&A6月

株式会社サイエンスSARUの株式を取得して同社を連結子会社化

M&A3月

株式会社東京現像所を合併

上場1月

株式会社東京楽天地の株式を公開買付により取得して同社を連結子会社化

2023
設立7月

TOHO Global株式会社を設立

その他2月

東宝日比谷プロムナードビル竣工

2022
資本4月

スバル興業株式会社が東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からスタンダード市場 へ移行

資本4月

東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行

2021
M&A11月

萬活土地起業株式会社を合併

2020
M&A12月

株式会社東宝映画が株式会社東宝スタジオサービスを合併、商号をTOHOスタジオ株式会社に変更

2017
M&A3月

東宝不動産株式会社を合併

2016
その他5月

監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移行

2015
その他3月

新宿東宝ビル竣工

2014
M&A8月

三和興行株式会社を合併

M&A3月

株式会社コマ・スタジアムを合併

2013
M&A10月

東宝東和株式会社の株式を株式交換により取得して同社を完全子会社化 EDINET提出書類 東宝株式会社(E04583) 有価証券報告書

上場6月

東宝不動産株式会社の株式を公開買付により取得して同社を完全子会社化

2011
上場2月

国際放映株式会社の株式を公開買付により取得して同社を完全子会社化

2008
上場9月

株式会社コマ・スタジアムの株式を公開買付により取得して同社を連結子会社化

M&A3月

TOHOシネマズ㈱が東宝東日本興行㈱、東宝関西興行㈱、九州東宝㈱及び中部東宝㈱の4社を合併

2007
その他10月

東宝シアタークリエビル竣工

2006
その他10月

映画興行部門を会社分割し、TOHOシネマズ㈱に承継

新事業9月

大阪なんばの旧南街会館跡に東宝南街ビル完成

2005
その他4月

東宝本社を東宝日比谷ビル(千代田区有楽町一丁目2−2)に移転

2003
M&A4月

ヴァージン・シネマズ・ジャパン株式会社の全発行済株式を取得して同社を子会社とし、商号を TOHOシネマズ株式会社(現・連結子会社)に変更

2000
新事業12月

東京宝塚ビル完成

1987
新事業10月

東宝日比谷ビル(日比谷シャンテを含む)完成

1985
上場7月

スバル興業株式会社が、東京証券取引所、大阪証券取引所各市場第一部に上場

1984
新事業10月

有楽町センタービル(通称「有楽町マリオン」)完成

1980
新事業10月

ナビオ阪急ビル(北野劇場等、現・HEPナビオ)完成

東宝株式会社のAI業績分析レポート(2025年度)

東宝株式会社|2025年 詳細業績レポート(v10)

数字で見る2025年

売上高: N/A (XBRL)
営業利益: 644.5億円 (+2.3%) (XBRL)
EBITDA: 788.2億円 / EBITDAマージン: N/A (XBRL)
純利益: 433.6億円 (-4.3%) (XBRL)
粗利率: N/A / 営業利益率: N/A (XBRL)
営業CF: 516.2億円 (XBRL)
FCF: 146.5億円 (XBRL)
自己資本比率: 75.8% (前年: 78.7%, 差分: -3.0pt) (XBRL)
現金及び現金同等物(Cash & Equivalents): 429.1億円 (XBRL)
有利子負債(Interest-bearing Debt): 16.0億円 (XBRL)
Net Debt(有利子負債-現金): -413.1億円 (XBRL)
Net Debt/EBITDA: -0.52x (XBRL)
D/Eレシオ: N/A (XBRL)
ROE: 8.8% / ROA: 6.6% / ROIC: 9.1% (XBRL)
1株配当: 92円 (XBRL)
配当性向: 39.6% (XBRL)

📈 時系列推移(XBRL)

項目20252024202320222021
売上高-----
営業利益644.5億630.2億478.1億427.9億241.9億
EBITDA788.2億732.8億573.3億517.4億329.9億
純利益433.6億452.8億334.3億295.7億146.9億
営業利益率-----
ROE8.8%9.3%7.9%7.2%3.8%
ROIC9.1%9.1%7.9%7.3%4.3%
自己資本比率75.8%78.7%79.3%81.4%82.1%
流動比率222.2%301.6%341.7%395.2%466.2%
営業CF516.2億433.5億454.0億534.6億125.1億
FCF146.5億207.4億258.4億252.1億24.1億
Net Debt/EBITDA-0.5x-0.5x-0.8x-0.7x-1.1x
CCC(日)-----
設備投資369.6億226.1億195.6億282.5億101.0億
R&D費-----

今年起きたこと(トップ3)

1.業容の拡大に伴い期中採用が増加 (P.2)
2.東宝グループは2032年を目標に『TOHO VISION 2032 東宝グループ 経営戦略』に基づき事業展開 (P.2)
3.気候変動の影響を考慮したシナリオ分析を実施 (P.10)

業績変化の理由

売上高 N/Aの要因

営業利益 +2.3%の要因

映画事業の「名探偵コナン 100万ドルの五稜星」「キングダム 大将軍の帰還」などの大ヒット作品が貢献 (P.4)
演劇事業の帝国劇場での「舞台『千と千尋の神隠し』」「Endless SHOCK」の全席完売 (P.6)
TOHOシネマズにおける邦画興行の好調 (P.4)

コスト構造の変化

PDF抽出情報: 営業原価が前年比15,831百万円増加 (P.5)
販売費及び一般管理費が前年比8,559百万円増加 (P.5)

為替・価格転嫁の影響

為替変動リスクへの対応としてヘッジ取引を実施 (P.15)

セグメント別ハイライト

映画 事業:

売上高: 2,092.5億円
営業利益: 508.1億円
営業利益率: 24.3%

演劇 事業:

売上高: 228.9億円
営業利益: 41.3億円
営業利益率: 18.0%

不動産 事業:

売上高: 796.5億円
営業利益: 168.3億円
営業利益率: 21.1%

その他:

売上高: 17.0億円
営業利益: 1.6億円
営業利益率: 9.6%

地域別売上高

日本: 2,820.2億円
北米: 232.0億円
アジア: 62.5億円

セグメント詳細分析

東宝株式会社 各セグメントの業績と主力商材

1. 映画事業:

主力製品・サービス: 映画配給、映画製作、TOHOシネマズ運営

* ヒット作: 「名探偵コナン 100万ドルの五稜星」「キングダム 大将軍の帰還」など [P.4]

* 「ゴジラ-1.0」配信権収入が好調 [P.4]

* 邦画興行が好調、配給作品を中心に興行を牽引 [P.6]

2. 演劇事業:

主力製品・サービス: 舞台公演、俳優マネジメント

* 帝国劇場での「舞台『千と千尋の神隠し』」「Endless SHOCK」等が完売 [P.6]

* ロンドン・コロシアムでの「舞台『千と千尋の神隠し』」ロングラン公演も大盛況 [P.6]

3. 映像事業:

主力製品・サービス: アニメコンテンツの利用、パッケージ販売、映像作品等に係る美術製作

* アニメコンテンツの利用が33,881百万円(前年度比16.1%増) [P.5]

4. 不動産事業:

主力製品・サービス: 不動産賃貸、道路事業、不動産保守・管理

* 前連結会計年度末に㈱東京楽天地を連結子会社化し、再開発物件や新規取得物件の寄与があった [P.6]

* 建設工事費の高騰や大規模修繕費など一時的な費用の増加により、営業利益は減少 [P.6]

注力分野・成長分野:

映画事業: 企画&IP、アニメーション、デジタル、海外展開を軸に成長戦略を進めている。

* 自社企画・製作作品の貢献強化 [P.4]

* 「ゴジラ-1.0」の配信権収入など多角的な収益源の確保 [P.4]

* アニメーション事業の拡大、海外展開 [P.4]

演劇事業: 帝国劇場での公演やロンドン・コロシアムでの舞台上演など、国内外で高い評価を得ている。

* 「舞台『千と千尋の神隠し』」などの大ヒット作品を基盤に、海外戦略の強化 [P.6]

映像事業: アニメコンテンツの利用収入が好調なことから、アニメーション事業の拡大を目指す。

* アニメコンテンツの配信・販売など多角的な展開 [P.5]

投資・財務の状況

設備投資・研究開発

設備投資: 369.6億円 (XBRL)

財務体質・キャッシュフロー

自己資本比率: 75.8% (XBRL)
Net Debt/EBITDA: -0.52x (XBRL)
FCF: 146.5億円 (XBRL)
営業CF: 516.2億円 (XBRL)
運転資本分析: 運転資本が前年比で1,393.6億円から1,111.1億円に減少 (XBRL)

株主還元

1株配当: 92円 (XBRL)
配当性向: 39.6% (XBRL)

B/S構造・運転資本分析

資産・負債構成(B/S Structure)

流動比率(Current Ratio): 222.2% (前年: 301.6%) (XBRL)
流動資産比率: 30.9% (2,020.5億円) (XBRL)
固定資産比率: 69.1% (4,510.2億円) (XBRL)
有形固定資産(PPE): 2,435.0億円 (37.3%) (XBRL)
のれん(Goodwill): 180.5億円 (XBRL)
無形固定資産: 307.5億円 (XBRL)

運転資本・CCC分析(Working Capital)

運転資本(Working Capital): 1,111.1億円 (前年: 1,393.6億円) (XBRL)

投資効率(Investment Efficiency)

Capex/減価償却比率: 226.5% (XBRL)

株主構成(Shareholder Structure)

金融機関: 20.3% (XBRL)
外国法人等: 14.8% (XBRL)
個人: 24.3% (XBRL)
株主数: 27,702名 (XBRL)
従業員数: 3,873名 (XBRL)

銀行業分析(Banking Analysis)

※銀行業KPIセクションがスコアボードにないため、このセクションは省略

感応度分析

為替感応度

為替変動リスクへの対応としてヘッジ取引を実施 (P.15)

原材料価格感応度

不動産事業において建設費やエネルギー価格の高騰が営業利益に影響 (P.6)

経営戦略・今後の見通し

中期経営計画のポイント

CO2排出量削減目標: 2030年度までに2017年度比50%削減 (P.8)
脱炭素化取り組み: 2024年11月より再生可能エネルギーと水素を燃料にした電気導入 (P.8)
TOHO VISION 2032: 2032年までに「企画&IP」「アニメーション」「デジタル」「海外」を軸に成長戦略を推進 (P.2)

来期の見通し

成長戦略: 映画事業の多角的収益源の確保、演劇事業の海外進出、アニメーション事業の拡大 (P.4)
懸念事項: 不動産事業の建設費・エネルギー価格の高騰、映画業界の競争激化 (P.6)

リスクと対応

気候変動リスク

対応: シナリオ分析に基づいたレジリエンス性の確保、再生可能エネルギーの利用 (P.10)

為替変動リスク

対応: ヘッジ取引の実施、自己資金・借入金・社債による資金調達 (P.15)

建設費・エネルギー価格の高騰リスク

対応: 不動産事業の収益圧迫への対応策の検討 (P.6)

🏦 投資家向け追加分析(GS MD Level)

経営陣の実績・実行力

中計達成実績: 「中期経営計画2028」においてCO2排出量削減目標の設定 (P.8)
主要経営判断: 東宝スタジオにおける脱炭素化の取り組み (P.8)
資本効率改善: 営業利益750億円〜1000億円、ROE恒常的に10%程度以上を目指す (P.2)

業界内競争ポジション

市場シェア: 映画・演劇事業における長年の実績とノウハウが競争優位性 (P.2)
差別化: アニメ事業を第4の柱として成長ドライバーに (P.2)

資本配分の優先順位

成長投資: 映画・演劇・アニメ事業への投資 (P.2)
株主還元: 配当性向39.6% (XBRL)
財務健全性: Net Debt/EBITDA -0.52x (XBRL)

注目すべきポイント(Bulls/Bears)

【ポジティブ要因】

1.映画事業の多角的収益源の確保: 大ヒット作品と配信権収入の好調 (P.4)
2.演劇事業の海外進出: 「舞台『千と千尋の神隠し』」のロンドン・コロシアム公演 (P.6)
3.脱炭素化への取り組み: 再生可能エネルギーの導入と「24/7カーボンフリー電力」の実現を目指す (P.8)

【リスク・懸念材料】

1.不動産事業の収益圧迫: 建設費・エネルギー価格の高騰 (P.6)
2.映画業界の競争激化: 観客動員数の減少 (P.6)
3.人手不足と働き方改革: 期中採用の増加が継続的な課題 (P.4)

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