東京エレクトロン株式会社(8035)の決算・業績分析
東京エレクトロン株式会社の2026年有価証券報告書をAI分析。売上高2.44兆円(+0.5%)。営業利益6,303億円。電気機器。
目次
東京エレクトロン株式会社の2026年度 業績サマリー
東京エレクトロン株式会社(証券コード: 8035)の2026年度決算・業績分析。売上高は2.44兆円(前年比+0.5%)。営業利益は6,303億円(前年比-10.9%)。純利益は5,745億円(前年比+5.6%)。有価証券報告書を基に、業績変化の要因・リスク・見通し・セグメント構成を AI が分析しました。
東京エレクトロン株式会社の従業員数(提出会社単体)は2,224人、 平均年収は1354万円、平均年齢43.5歳、平均勤続年数14.9年です。平均年収は有価証券報告書の提出会社(単体)ベースで、持株会社の場合はグループ全体の平均と大きく異なることがあります。
東京エレクトロン株式会社の2025年度 注目ポイント
※ 直近の2026年度XBRLデータは取込済みですが、AI分析は2025年度の10-Kを対象としています。
- 2023年4月1日付で普通株式を3株に株式分割した
- 59期以降の主要な経営指標は、当該会計基準等を適用した後の指標である
- 業界最大の出荷実績(累計96,000台以上)
- 業界最大の特許保有数(23,000件以上)
- TSV(TEL's Shared Value)の考え方に基づき、半導体製造装置メーカーとしての専門性を生かして付加価値の高い最先端の装置と技術サービスを継続的に創出
東京エレクトロン株式会社の売上高変化の要因
- •海外売上高が前年比36.2%増加し、連結売上高の92.2%を占めるようになった
- •国内売上高も前年比2.7%増加
東京エレクトロン株式会社の営業利益変化の要因
- •売上高の増加が主な要因
- •売上総利益率が47.1%と前年比1.7ポイント上昇
- •販売費及び一般管理費が連結売上高に対する比率で18.4%と前年比2.1ポイント減少
東京エレクトロン株式会社の事業リスクと対応
為替変動リスク
対応: ヘッジ取引を実施
サプライチェーンの混乱
対応: 多角化戦略による分散化
気候変動による事業への影響
対応: TCFDの提言に基づく対応策を講じ、透明性の高い情報開示を行う
東京エレクトロン株式会社の今後の見通し・業績予想
東京エレクトロン株式会社の配当金・配当利回り推移(直近5年)
有価証券報告書ベースの1株当たり配当金(DPS)、配当性向、EPSの年次推移。
| 年度 | 1株配当(円) | 配当性向 | EPS(円) |
|---|---|---|---|
| 2026年度 | 575.91 | 45.9% | 1,254.57 |
| 2025年度 | 500.97 | 42.4% | 1,182.4 |
| 2024年度 | 429.27 | 54.8% | 783.75 |
| 2023年度 | 1,609.23 | 159.7% | 1,007.82 |
| 2022年度 | 1,057.51 | 37.7% | 2,807.84 |
東京エレクトロン株式会社の役員一覧(取締役・執行役員)
最新の有価証券報告書に記載されている役員(上位10名)。
| 役職 | 氏名 | 所有株式数(株) |
|---|---|---|
| 代表取締役 社長 CEO コーポレートオフィサー | 河合利樹 | 129,200 |
| 代表取締役 副社長コーポレートオフィサー | 佐々木貞夫 | 28,500 |
| 取締役 取締役会議長 | 布川好一 | 59,227 |
| 取締役 | 佐々木道夫 | 1,300 |
| 取締役 | 市川佐知子 | 300 |
| 取締役 | ジョセフ・クラフト | - |
| 取締役 | 鈴木ゆかり | - |
| 常勤監査役 | 田原計志 | 8,200 |
| 常勤監査役 | 七澤豊 | 20,523 |
| 監査役 | 和貝享介 | - |
東京エレクトロン株式会社の従業員数・平均年収・平均勤続年数の推移
有価証券報告書の「従業員の状況」に基づく年次推移(直近5年)。 従業員数・平均年収は提出会社(単体)の値です。 持株会社の場合は本社人員のみが集計対象となるため、グループ全体の平均年収とは大きく異なることがあります。
| 年度 | 従業員数 | 平均年齢 | 平均勤続年数 | 平均年収 |
|---|---|---|---|---|
| 2025年度 | 2,224人 | 43.5歳 | 14.9年 | 1354万円 |
| 2024年度 | 2,036人 | 43.7歳 | 15.5年 | 1273万円 |
| 2023年度 | 1,969人 | 43.6歳 | 15.6年 | 1399万円 |
| 2022年度 | 1,771人 | 44歳 | 16.4年 | 1285万円 |
| 2021年度 | 1,670人 | 44.3歳 | 17.6年 | 1179万円 |
東京エレクトロン株式会社の大株主・株主構成
最新の有価証券報告書に記載されている大株主(上位10名)。
| 順位 | 株主名 | 所有株式数(千株) | 所有比率 |
|---|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行 株式会社(信託口) | 115,962 | 25.23% |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 47,496 | 10.33% |
| 3 | 株式会社TBSホールディングス | 15,112 | 3.28% |
| 4 | JP MORGAN CHASE BANK 385632 (常任代理人 株式会社みずほ銀行) | 12,987 | 2.82% |
| 5 | STATE STREET BANK WEST CLIENT ‒ TREATY 505234 (常任代理人 株式会社みずほ銀行) | 9,397 | 2.04% |
| 6 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 (常任代理人 株式会社みずほ銀行) | 9,257 | 2.01% |
| 7 | GOVERNMENT OF NORWAY (常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ) | 6,640 | 1.44% |
| 8 | HSBC HONG KONG-TREASURY SERVICES A/C ASIAN EQUITIES DERIVATIVES (常任代理人 香港上海銀行) | 6,466 | 1.40% |
| 9 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 (常任代理人 株式会社みずほ銀行) | 6,377 | 1.38% |
| 10 | JPモルガン証券株式会社 | 5,688 | 1.23% |
東京エレクトロン株式会社の事業内容
東京エレクトロン株式会社(E02652) 有価証券報告書 3 【事業の内容】 当社グループは、当社及び27社の関係会社で構成され、エレクトロニクス技術を利用した半導体製造装置の開発・製 造・販売・保守サービスを主な事業の内容としております。当該事業における当社グループの位置付けは、次のとおり であります。なお、当社グループは「半導体製造装置」の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略して おります。 当社は、連結子会社東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ㈱、東京エレクトロン九州㈱、東京エレクト ロン宮城㈱他が製造した製品を仕入れて販売しております。連結子会社TEL Manufacturing and Engineering of America, Inc.は、製品の製造及び販売等を行っております。保守サービス等については、連結子会社東京エレクトロ ンFE㈱、Tokyo Electron America, Inc.、Tokyo Electron Korea Ltd.、Tokyo Electron Europe Ltd.他が行ってお ります。また、次世代技術の開発等については、当社及び連結子会社TEL Technology Center, America, LLC等が行っ ております。なお、当社グループの物流、施設管理業務及び保険業務については、連結子会社東京エレクトロンBP㈱ が主として行っております。 事業の系統図は、次のとおりであります。
東京エレクトロン株式会社の子会社・関連会社(上位12社)
有価証券報告書「関係会社の状況」に基づく主要子会社・関連会社。
| 会社名 | 区分 | 所在地 | 事業内容 | 議決権比率 |
|---|---|---|---|---|
| 東京エレクトロンテクノロジーソリューションズ㈱ (注)2 | 連結子会社 | 山梨県韮崎市 | 半導体製造装置 の製造・開発 | 100.0% |
| 東京エレクトロン九州㈱ (注)2 | 連結子会社 | 熊本県合志市 | 半導体製造装置 の製造・開発 | 100.0% |
| 東京エレクトロン宮城㈱ (注)2 | 連結子会社 | 宮城県 黒川郡大和町 | 半導体製造装置 の製造・開発 | 100.0% |
| 東京エレクトロンFE㈱ | 連結子会社 | 東京都府中市 | 半導体製造装置 等の保守サービ ス | 100.0% |
| Tokyo Electron America, Inc. | 連結子会社 | Austin, Texas, U.S.A. | 半導体製造装置 等の販売・保守 サービス | 100.0% |
| Tokyo Electron Europe Ltd. | 連結子会社 | Crawley, West Sussex, England, U.K. | 半導体製造装置 等の販売・保守 サービス | 100.0% |
| Tokyo Electron Korea Ltd. | 連結子会社 | 韓国 京畿道華城市 | 半導体製造装置 等の販売・保守 サービス | 100.0% |
| Tokyo Electron Taiwan Ltd. | 連結子会社 | 台湾 新竹市 | 半導体製造装置 等の販売・保守 サービス | 100.0% |
| Tokyo Electron (Shanghai) Ltd. | 連結子会社 | 中国 上海市 | 半導体製造装置 等の販売・保守 サービス | 100.0% |
| Tokyo Electron Singapore Pte. Ltd. | 連結子会社 | Singapore | 半導体製造装置 等の販売・保守 サービス | 100.0% |
| その他15社 | 連結子会社 | - | - | - |
| (持分法適用関連会社) 東京エレクトロンデバイス㈱ (注)3 | 持分法適用関連会社 | 東京都渋谷区 | 電子部品・ 情報通信機器等 の販売 | 33.8% |
東京エレクトロン株式会社の沿革(4件)
有価証券報告書「沿革」セクションから自動抽出し、内容からM&A・新事業・国際展開などのカテゴリを推定して色分け表示しています。
設立)を合併(現 東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ㈱) 2022年 4月 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、市場第一部からプライム市場に移行
設立)を合併(新会社名 東京エレク トロンAT㈱) 2002年 1月 中国現地法人Tokyo Electron (Shanghai) Logistic Center Ltd.(旧 Tokyo Electron (Shanghai) Ltd.)設立 2003年 3月 東京エレクトロン デバイス㈱東京証券取引所上場 2003年 4月 中国現地法人Tokyo Electron (Shanghai) Ltd.設立
に株式額面500円を50円に変更するため、その全株式を所有し、管理していました休業中の東 京エレクトロン㈱(旧 桜洋行㈱ 資本金180万円)に形式上吸収合併されることにより、株式額面の変更を行いまし た。 形式上の存続会社、東京エレクトロン㈱(旧 桜洋行㈱)は、合併以前は営業活動を行っておらず、合併後は被合併 会社の実体をそのまま継続して営業を行っておりますので、合併以前は被合併会社について記載しております。
㈱東京放送の関係会社として東京都港区に㈱東京エレクトロン研究所を設立(資本金5百万円)。 VTR、カーラジオ等の輸出及び電子機器関係の輸入業務を開始 1972年 4月 Tokyo Electron America, Inc.(旧 TEL America, Inc.)設立
東京エレクトロン株式会社のAI業績分析レポート(2025年度)
東京エレクトロン株式会社|2025年 詳細業績レポート(v10)
数字で見る2025年
📈 時系列推移(XBRL)
| 項目 | 2025 | 2024 | 2023 | 2022 | 2021 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 24315.7億 | 18305.3億 | 22090.2億 | 20038.0億 | 13991.0億 |
| 営業利益 | 7077.3億 | 4631.9億 | 6251.9億 | 6017.2億 | 3221.0億 |
| EBITDA | 7698.8億 | 5155.2億 | 6681.1億 | 6384.5億 | 3559.5億 |
| 純利益 | 5441.3億 | 3639.6億 | 4715.8億 | 4370.8億 | 2429.4億 |
| 営業利益率 | 29.1% | 25.3% | 28.3% | 30.0% | 23.0% |
| ROE | 29.3% | 20.7% | 29.5% | 32.5% | 23.7% |
| ROIC | - | - | - | - | - |
| 自己資本比率 | 70.7% | 71.7% | 69.2% | 71.1% | 71.9% |
| 流動比率 | 265.6% | 277.9% | 276.4% | 300.6% | 310.0% |
| 営業CF | 5821.7億 | 4347.2億 | 4262.7億 | 2833.9億 | 1458.9億 |
| FCF | 4200.7億 | 3129.2億 | 3518.7億 | 2261.9億 | 920.9億 |
| Net Debt/EBITDA | - | - | - | - | - |
| CCC(日) | 151.8 | 193.8 | 145.7 | 121.5 | 118.7 |
| 設備投資 | 1621.0億 | 1218.0億 | 744.0億 | 572.0億 | 538.0億 |
| R&D費 | 2500.2億 | 2028.7億 | 1912.0億 | 1582.6億 | 1366.5億 |
今年起きたこと(トップ3)
業績変化の理由
売上高 +32.8%の要因
営業利益 +52.8%の要因
コスト構造の変化
為替・価格転嫁の影響
セグメント別ハイライト
【半導体製造装置】:
投資・財務の状況
設備投資・研究開発
財務体質・キャッシュフロー
株主還元
B/S構造・運転資本分析
資産・負債構成(B/S Structure)
運転資本・CCC分析(Working Capital)
投資効率(Investment Efficiency)
株主構成(Shareholder Structure)
銀行業分析(Banking Analysis)
※スコアボードに【銀行業KPI】セクションがないため、このセクションは省略
感応度分析
為替感応度
原材料価格感応度
経営戦略・今後の見通し
中期経営計画のポイント
来期の見通し
リスクと対応
- 対応策: 研究開発投資を積極的に行い、最先端技術を開発し続ける (P.9)
- 対応策: 生産効率の向上とコスト削減に取り組む (P.9)
- 対応策: 「やる気重視経営」による社員エンゲージメント向上 (P.10)
- 対応策: 「ネットゼロ」目標達成に向けて、温室効果ガス排出量削減に取り組む (P.10)
- 対応策: 事業拠点の分散化とBCP(Business Continuity Plan)の整備 (P.10)
🏦 投資家向け追加分析(GS MD Level)
経営陣の実績・実行力
業界内競争ポジション
資本配分の優先順位
注目すべきポイント(Bulls/Bears)
【ポジティブ要因】
【リスク・懸念材料】
電気機器の企業一覧
東京エレクトロン株式会社と同じ「電気機器」セクターの企業
電気機器の業種別ランキング
東京エレクトロン株式会社が属する「電気機器」内での各指標ランキング