マクセル株式会社（6810）の決算・業績分析
マクセル株式会社の2026年有価証券報告書をAI分析。売上高1,294億円。営業利益78.9億円。電気機器。
目次
マクセル株式会社の2026年度 業績サマリー
マクセル株式会社（証券コード: 6810）の2026年度決算・業績分析。売上高は1,294億円。営業利益は78.9億円。純利益は82.6億円。有価証券報告書を基に、業績変化の要因・リスク・見通し・セグメント構成を AI が分析しました。
マクセル株式会社の従業員数（提出会社単体）は1,296人、 平均年収は746万円、平均年齢44.8歳、平均勤続年数19.4年です。平均年収は有価証券報告書の提出会社（単体）ベースで、持株会社の場合はグループ全体の平均と大きく異なることがあります。
マクセル株式会社の2026年度 注目ポイント
- 電池(一次・二次・全固体)・粘着テープ・塗布型セパレータ・車載光学部品・健康/理美容製品の総合電子部品メーカー。エネルギー/機能性部材料/光学・システム/価値共創事業の4セグメント
- 2026年3月期、村田製作所/東北村田製作所の一次電池事業を譲受、マクセルサクラ株式会社を取得(のれん計上)、M&A活発化
- 総資産 1,804.67億 (+9.7%)、マクセルサクラ取得でのれん 67.34億計上
- 長期借入金 +68.6%でM&A資金調達、固定負債 437.62億
- 営業CF 83.72億, 投資CF ▲145.05億(M&A影響), 財務CF +29.11億
マクセル株式会社の売上高変化の要因
- •機能性部材料事業の粘着テープ・塗布型セパレータ等産業用部材の増収で営業利益+25.8%、最大の利益貢献セグメント（機能性部材料 売上 326.14億(+2.6%)・営業利益 14.67億(+25.8%)）
- •エネルギー事業の医療機器用・インフラ用途一次電池が好調、村田一次電池事業譲受でポジション強化
- •光学・システム事業の車載光学部品増収+ライセンス収入増
- •連結子会社の持分譲渡に伴う特別利益計上で純利益+102.0%(+41.7億)（純利益 82.60億 (+102.0%)）
- •光学・システムの半導体関連製品の回復遅延+棚卸資産評価損で営業利益▲19.9%（光学・システム 売上 364.13億(+1.3%)・営業利益 35.40億(▲19.9%)）
- •価値共創事業の健康・理美容製品が米国関税措置で大幅減収減益(▲39.1%)（価値共創事業 売上 179.44億(▲8.6%)・営業利益 8.19億(▲39.1%)）
- •エネルギー事業の角形リチウムイオン電池生産終了+全固体電池開発費増で営業利益▲13.5%（エネルギー 売上 424.58億(+0.01億)・営業利益 20.65億(▲13.5%)）
- •一部原材料費高騰で全社利益圧迫（営業利益 78.91億 (▲15.3%)）
マクセル株式会社の営業利益変化の要因
- •システム▲19.9%、価値共創▲39.1%、エネルギー▲13.5%と3セグ減益で全社営業利益▲15.3%。一方、純利益は連結子会社持分譲渡特別利益で+102.0%。
マクセル株式会社の事業リスクと対応
エネルギー事業の全固体電池開発費増加+一部原材料費高騰で営業利益▲13.5%。次世代電池の量産化までの先行投資負担
対応: 医療機器用・インフラ用途の一次電池好調で売上維持
光学・システム事業の半導体関連製品の回復遅延+棚卸資産評価損で営業利益▲19.9%
対応: 車載光学部品の増収とライセンス収入増でカバー
価値共創事業の健康・理美容製品が米国関税措置の影響で大幅減収減益(▲39.1%)。米国関税継続リスク
対応: 国内・北米電設工具へ重心、製品ポートフォリオ見直し
M&A(村田一次電池事業譲受+マクセルサクラ取得)で固定資産+19%・長期借入金+68.6%・自己資本比率低下
対応: シナジー実現と借入金返済計画
角形リチウムイオン電池の生産終了による減収影響継続
対応: 全固体電池等次世代製品への切替
マクセル株式会社の今後の見通し・業績予想
マクセル株式会社の配当金・配当利回り推移（直近5年）
有価証券報告書ベースの1株当たり配当金（DPS）、配当性向、EPSの年次推移。
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向 | EPS（円） |
|---|---|---|---|
| 2026年度 | 45.96 | 22.8% | 202.03 |
| 2025年度 | 52.26 | 56.1% | 93.12 |
| 2024年度 | 36.9 | 22.4% | 164.59 |
| 2023年度 | 39 | 35.7% | 109.33 |
| 2022年度 | 18.56 | - | -189.51 |
マクセル株式会社の役員一覧（取締役・執行役員）
最新の有価証券報告書に記載されている役員（上位8名）。
| 役職 | 氏名 | 所有株式数（株） |
|---|---|---|
| 代表取締役 取締役社長 | 中村啓次 | 13,900 |
| 取締役 | 太田博之 | 5,800 |
| 取締役 | 高尾伸一郎 | 2,100 |
| 取締役 | 増田憲俊 | 8,100 |
| 取締役 | 村瀬幸子 | - |
| 取締役 (常勤監査等委員) | 鈴木啓之 | 9,700 |
| 取締役 （監査等委員） | 相神一裕 | 2,300 |
| 取締役 (監査等委員) | 秦和義 | 1,900 |
マクセル株式会社の従業員数・平均年収・平均勤続年数の推移
有価証券報告書の「従業員の状況」に基づく年次推移（直近5年）。 従業員数・平均年収は提出会社（単体）の値です。 持株会社の場合は本社人員のみが集計対象となるため、グループ全体の平均年収とは大きく異なることがあります。
※ 年度間で従業員数が大きく変動しています。持株会社体制への移行など、集計対象（提出会社）の範囲が変わった可能性があります。
| 年度 | 従業員数 | 平均年齢 | 平均勤続年数 | 平均年収 |
|---|---|---|---|---|
| 2025年度 | 1,296人 | 44.8歳 | 19.4年 | 746万円 |
| 2024年度 | 1,250人 | 44.8歳 | 20年 | 717万円 |
| 2023年度 | 1,396人 | 44.9歳 | 20.2年 | 732万円 |
| 2022年度 | 1,408人 | 44.5歳 | 19.9年 | 710万円 |
| 2021年度 | 41人 | 50.9歳 | 25.1年 | 1021万円 |
マクセル株式会社の大株主・株主構成
最新の有価証券報告書に記載されている大株主（上位10名）。
| 順位 | 株主名 | 所有株式数（千株） | 所有比率 |
|---|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式 会社（注）１ | 6,447 | 14.95% |
| 2 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 （常任代理人 株式会社みずほ銀行 決済営業部） | 3,889 | 9.02% |
| 3 | 株式会社日本カストディ銀行 （注）１ | 3,350 | 7.77% |
| 4 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505227 （常任代理人 株式会社みずほ銀行 決済営業部） | 3,041 | 7.05% |
| 5 | TAIYO FUND, L.P. （常任代理人 株式会社三菱ＵＦＪ 銀行） | 2,644 | 6.13% |
| 6 | 日亜化学工業株式会社 | 2,001 | 4.64% |
| 7 | 日本ゼオン株式会社 | 1,311 | 3.04% |
| 8 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505301 （常任代理人 株式会社みずほ銀行 決済営業部） | 991 | 2.30% |
| 9 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 （常任代理人 株式会社みずほ銀行 決済営業部） | 774 | 1.80% |
| 10 | STATE STREET BANK WEST CLIENT - TREATY 505234 （常任代理人 株式会社みずほ銀行 決済営業部） | 748 | 1.74% |
マクセル株式会社の事業内容
マクセル株式会社(E01947) 有価証券報告書 ３ 【事業の内容】 当社グループは、当社、子会社19社、関連会社２社で構成され、エネルギー、機能性部材料、光学・システム及び ライフソリューション製品の製造・販売を主な事業内容としております。 当社グループのセグメント別の主要製品及び主要な関係会社の当該事業における位置付けは次のとおりでありま す。 (エネルギー) 民生用リチウムイオン電池、リチウムイオン電池用電極、コイン形リチウム二次電池、リチウム一次電池、ボタン 電池、充電器・組電池、電極応用製品などの製造販売をしております。また太陽光発電による売電事業を行っており ます。 (機能性部材料) 粘着テープ、機能性材料、塗布型セパレータ、工業用ゴム製品などの製造販売を行っております。 (光学・システム) 光学部品、電鋳・精密部品、半導体関連組込みシステム、金型・合成樹脂成形品、RFIDシステム、ICカード、映像 機器などの製造販売を行っております。 (ライフソリューション) 健康・理美容機器、小型電気機器、音響機器、光ディスク、充電機器、アクセサリー、乾電池、電設工具などの製 造販売を行っております。 主要な関係会社の位置付け セグメントの名称 主要製品 製造会社 販売会社 エネルギー 民生用リチウムイオン電池 Wuxi Maxell Energy Co., Maxell Asia, Ltd. リチウムイオン電池用電極 Ltd. Maxell Corporation of コイン形リチウム二次電池 America リチウム一次電池 Maxell Europe Ltd. ボタン電池 Maxell Asia (Singapore) 充電器・組電池 Pte. Ltd. 電極応用製品 Maxell (Shenzhen) Trading 太陽光発電 Co., Ltd. 機能性部材料 粘着テープ PT. SLIONTEC EKADHARMA Maxell (Shanghai) Trading 機能性材料 INDONESIA Co., Ltd. 塗布型セパレータ 宇部マクセル京都㈱ Maxell Taiwan, Ltd. 工業用ゴム製品 マクセルクレハ㈱ Maxell Joei Tech (Thailand) 光学・システム 光学部品 Maxell Tohshin (Malaysia) Co., Ltd. 電鋳・精密部品 Sdn. Bhd. 半導体関連組込みシステム マクセルフロンティア㈱ 金型・合成樹脂成形品 Maxell Digital Products RFIDシステム China Co., Ltd. ICカード 映像機器 ライフソリューション 健康・理美容機器 マクセルイズミ㈱ 小型電気機器 GANGQUAN PRECISION 音響機器 (SHENZHEN) CO., LTD. 光ディスク 充電機器 アクセサリー 乾電池 電設工具 マクセル株式会社(E01947) 有価証券報告書 事業系統図は、次のとおりです。 マクセル株式会社(E01947) 有価証券報告書 なお、中期経営計画MEX26の実現と2030年にありたき姿に向け、事業のメリハリ付けを明確化し、当社の強みである アナログコア技術に立脚した事業に成長投資を集中することで資本効率を向上させ、企業価値の最大化をめざすた め、2026年３月期より事業セグメントを、エネルギー、機能性部材料、光学・システム、価値共創事業に変更してお ります。 変更後のセグメント別の主要製品は次のとおりであります。 (エネルギー) コイン形リチウム二次電池、産業用リチウムイオン電池及びその電極、民生用リチウムイオン電池、リチウム一次 電池、ボタン電池、充電器・組電池、電極応用製品、乾電池などの製造販売をしております。また太陽光発電による 売電事業を行っております。 (機能性部材料) 粘着テープ、機能性材料、塗布型セパレータ、工業用ゴム製品などの製造販売を行っております。 (光学・システム) 光学部品、電鋳・精密部品、半導体関連組込みシステム、金型・合成樹脂成形品、RFIDシステム、ICカード、映像 機器などの製造販売を行っております。 (価値共創事業) 健康・理美容機器、小型電気機器、音響機器、光ディスク、充電機器、アクセサリー、電設工具などの製造販売を 行っております。
マクセル株式会社の子会社・関連会社（上位15社）
有価証券報告書「関係会社の状況」に基づく主要子会社・関連会社。
| 会社名 | 区分 | 所在地 | 事業内容 | 議決権比率 |
|---|---|---|---|---|
| マクセルイズミ㈱ | 連結子会社 | 長野県松本市 | 家庭用電気機器、電設工 具の製造及び販売 | 100.0% |
| マクセルクレハ㈱ | 連結子会社 | 大阪市中央区 | 各種工業用ゴム製品の製 造加工及び販売 | 90.8% |
| マクセルフロンティア㈱ | 連結子会社 | 横浜市保土ヶ谷区 | 自動車部品等の樹脂成形 品及び金型、組込みシス テム及び画像認識システ ムの開発、製造及び販 売、電子機器組立 | 100.0% |
| 宇部マクセル京都㈱ | 連結子会社 | 京都府乙訓郡大山 崎町 | 塗布型セパレータ製品の 塗布製造 | 51.0% |
| Maxell Europe Ltd. | 連結子会社 | Berkshire, UK | 当社グループ製品の販売 | 100.0% |
| Maxell Digital Products China Co., Ltd. | 連結子会社 | 中国福建省 | 光学部品の製造及び販売 | 78.0% |
| Wuxi Maxell Energy Co., Ltd. | 連結子会社 | 中国江蘇省 | 電池等の製造及び販売 | 100.0% |
| Maxell Corporation of America | 連結子会社 | New Jersey, U.S.A. | 当社グループ製品の販売 | 100.0% |
| PT. SLIONTEC EKADHARMA INDONESIA | 連結子会社 | Bekasi, Indonesia | 粘着テープの製造及び販 売 | 72.0% |
| Maxell Tohshin (Malaysia) Sdn. Bhd. | 連結子会社 | Malacca, Malaysia | 光学部品の製造及び販売 | 100.0% |
| GANGQUAN PRECISION (SHENZHEN) CO., LTD. | 連結子会社 | 中国広東省 | 家庭用電気機器の製造及 び販売 | 100.0% |
| Maxell Asia, Ltd. | 連結子会社 | 中国香港 | アジア地域販売会社の統 括及び当社グループ製品 の販売 | 100.0% |
| Maxell (Shanghai) Trading Co., Ltd. | 連結子会社 | 中国上海市 | 当社グループ製品の販売 | 100.0% |
| Maxell Asia (Singapore) Pte. Ltd. | 連結子会社 | Robinson Road, Singapore | 当社グループ製品の販売 | 100.0% |
| Maxell Taiwan, Ltd. | 連結子会社 | 台湾台北市 | 当社グループ製品の販売 | 100.0% |
マクセル株式会社の沿革（30件）
有価証券報告書「沿革」セクションから自動抽出し、内容からM&A・新事業・国際展開などのカテゴリを推定して色分け表示しています。
㈱デンキョーグループホールディングスとの資本業務提携契約及び同社の子会社である㈱電響社 との販売総代理店契約に基づき当社の国内コンシューマー製品販売事業に係る機能を移管 現在に至る (注) 当社は、
東京証券取引所の市場区分の見直しに伴い、市場第一部からプライム市場に移行
マクセル㈱を吸収合併し、持株会社体制を解消。またマクセルホールディングス㈱からマクセル ㈱に商号変更
マクセル㈱がマクセルスマートコミュニケーションズ㈱を吸収合併
に当 社との吸収合併に伴い消滅)を設立
にマクセル㈱との吸収合併に伴 い消滅)を設立
マクセル情映テック㈱を存続会社、マクセルシステムテック㈱を消滅会社とする吸収合併に伴 い、マクセル情映テック㈱は、マクセルフロンティア㈱に商号変更
にマクセル情映テック㈱との吸収合併に伴い消滅)を株式 取得により子会社化
にマクセルシステムテック㈱との吸収合併に伴い、 マクセルフロンティア㈱に商号変更)及びHitachi Digital Products China Co., Ltd.(2018年１ 月にMaxell Digital Products China Co., Ltd.に商号変更)を子会社化
にマクセルクレハ㈱に商号変更)を株式取得により子会社化
にマクセルイズミ㈱に商号変更)を株式取得により子会社化、これに 伴い同社子会社GANGQUAN PRECISION (SHENZHEN) CO., LTD.、他１社を子会社化
宇部興産㈱(現 UBE㈱)と合弁で、宇部マクセル京都㈱(子会社)を設立
㈱GSユアサの産業電池電源事業の一部である特機事業を譲受
グループ経営統括部門及び不動産管理部門が営む事業を除くすべての事業を分割承継会社である マクセル㈱に承継。また日立マクセル㈱からマクセルホールディングス㈱に商号変更、本店所在 地を大阪府茨木市から京都府乙訓郡大山崎町に移転し、持株会社体制に移行
持株会社体制への移行に向け、分割準備(承継)会社としてマクセル㈱(子会社。
にマ クセル情映テック㈱に商号変更。
監査等委員会設置会社に移行
東京証券取引所市場第一部に再上場
マクセルスマートコミュニケーションズ㈱(子会社。
日立マクセルエナジー㈱を吸収合併
Maxell (Shenzhen) Trading Co., Ltd.(子会社)を設立
マクセルファインテック㈱、マクセルスリオンテック㈱、九州日立マクセル㈱、マクセル精器 ㈱、㈱マクセル商事を吸収合併
日立マクセルエナジー㈱を会社分割により新設し、当社の電池事業の一部を移管 EDINET提出書類 マクセル株式会社(E01947) 有価証券報告書 年月 概要
宇部興産㈱(現 UBE㈱)と合弁で、宇部マクセル㈱(関連会社)を設立
㈱日立製作所が当社を完全子会社化
㈱日立製作所による株式公開買付けと株式交換により同社の完全子会社となることに伴い、東 京・大阪証券取引所株式市場における株式の上場廃止
マクセル北陸精器㈱を吸収合併
㈱東伸精工と㈱長野光学研究所が合併し、商号をマクセルファインテック㈱に変更
に株式の額面金額変更のため日立マクセル㈱(実質上の存続会社)を合併しており、登記 上の設立年月日は
７日となっております。
マクセル株式会社のAI業績分析レポート（2026年度）
マクセル株式会社 (6810)｜2026年3月期 業績レポート
数字
セグメント
ハイライト
リスク
見通し
来期 売上 1,430億(+10.5%)・営業利益 100億(+26.7%)・純利益 67億(▲18.9%)。一次電池統合・全固体量産が成長軸。
電気機器の企業一覧
マクセル株式会社と同じ「電気機器」セクターの企業
電気機器の業種別ランキング
マクセル株式会社が属する「電気機器」内での各指標ランキング