ゼビオホールディングス株式会社(8281)の決算・業績分析
ゼビオホールディングス株式会社の2026年有価証券報告書をAI分析。売上高2,523億円。営業利益23.7億円。小売業。
目次
ゼビオホールディングス株式会社の2026年度 業績サマリー
ゼビオホールディングス株式会社(証券コード: 8281)の2026年度決算・業績分析。売上高は2,523億円。営業利益は23.7億円。純利益は-21.6億円。有価証券報告書を基に、業績変化の要因・リスク・見通し・セグメント構成を AI が分析しました。
ゼビオホールディングス株式会社の従業員数(提出会社単体)は7人、 平均年収は852万円、平均年齢56.4歳、平均勤続年数6.3年です。平均年収は有価証券報告書の提出会社(単体)ベースで、持株会社の場合はグループ全体の平均と大きく異なることがあります。
ゼビオホールディングス株式会社の2026年度 注目ポイント
- スポーツ用品小売大手、スーパースポーツゼビオ+ヴィクトリア+ゴルフパートナー。郊外大型店中心
- 総資産 2,060億、スポーツ用品小売大手、赤字転落、来期復活路線
ゼビオホールディングス株式会社の売上高変化の要因
- •売上+0.7% で微増維持
- •営業利益▲66.2%・経常▲38.8%・純利益赤字転落のトリプル悪化
- •営業利益率 0.9% (前期2.8%)、収益性激変
- •ROE ▲1.8% で資本効率激変
- •営業CF 97億で安定キャッシュ創出
- •来期予想黒字転換・営業利益+195%復活路線
ゼビオホールディングス株式会社の営業利益変化の要因
- •営業利益▲66.2%・経常▲38.8%・純利益赤字転落のトリプル悪化
- •営業利益率 0.9% (前期2.8%)、収益性激変
- •ROE ▲1.8% で資本効率激変
ゼビオホールディングス株式会社の事業リスクと対応
競合(アルペン・ABCマート)との価格競争
対応: サービス差別化
EC化(Amazon・楽天)で実店舗集客圧迫
対応: オムニチャネル
営業利益率 0.9% で小売業として超薄利
対応: 効率化
純損失▲21億で赤字転落、特別損失影響
対応: 本業基礎力強化
原材料費・物流費上昇
対応: PB商品強化
ゼビオホールディングス株式会社の今後の見通し・業績予想
ゼビオホールディングス株式会社の配当金・配当利回り推移(直近5年)
有価証券報告書ベースの1株当たり配当金(DPS)、配当性向、EPSの年次推移。
| 年度 | 1株配当(円) | 配当性向 | EPS(円) |
|---|---|---|---|
| 2026年度 | 30.31 | - | -52.27 |
| 2025年度 | 27.32 | 120.8% | 22.61 |
| 2024年度 | 27.89 | 47.6% | 58.62 |
| 2023年度 | 27.68 | 22.7% | 122.09 |
| 2022年度 | 28.3 | 32.6% | 86.77 |
ゼビオホールディングス株式会社の役員一覧(取締役・執行役員)
最新の有価証券報告書に記載されている役員(上位10名)。
| 役職 | 氏名 | 所有株式数(株) |
|---|---|---|
| 代表取締役 | 諸橋友良 | 1,174 |
| 取締役 | 北澤猛 | - |
| 取締役 | 藤澤剛 | - |
| 取締役 | 岩本保 | 1 |
| 取締役 | 住田智子 | - |
| 取締役 | 篠原倫太郎 | - |
| 監査役 常勤 | 干川勇一 | 2 |
| 監査役 非常勤 | 小谷野幹雄 | - |
| 監査役 非常勤 | 向谷地正一 | 0 |
| - | 小平健善 | - |
ゼビオホールディングス株式会社の従業員数・平均年収・平均勤続年数の推移
有価証券報告書の「従業員の状況」に基づく年次推移(直近5年)。 従業員数・平均年収は提出会社(単体)の値です。 持株会社の場合は本社人員のみが集計対象となるため、グループ全体の平均年収とは大きく異なることがあります。
| 年度 | 従業員数 | 平均年齢 | 平均勤続年数 | 平均年収 |
|---|---|---|---|---|
| 2025年度 | 7人 | 56.4歳 | 6.3年 | 852万円 |
| 2024年度 | 6人 | 57歳 | 6.3年 | 1062万円 |
| 2023年度 | 6人 | 55.7歳 | 6.4年 | 737万円 |
| 2022年度 | 6人 | 55歳 | 8.7年 | 649万円 |
| 2021年度 | 7人 | 52.8歳 | 7.4年 | 901万円 |
ゼビオホールディングス株式会社の大株主・株主構成
最新の有価証券報告書に記載されている大株主(上位10名)。
| 順位 | 株主名 | 所有株式数(千株) | 所有比率 |
|---|---|---|---|
| 1 | 有限会社サンビック | 8,252 | 19.84% |
| 2 | 公益財団法人諸橋近代美術館 | 4,500 | 10.82% |
| 3 | 有限会社ティー・ティー・シー | 4,121 | 9.91% |
| 4 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会 社(信託口) | 3,643 | 8.76% |
| 5 | 諸 橋 輝 子 | 1,392 | 3.35% |
| 6 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 (常任理事 株式会社みずほ銀行決済 営業部) | 1,179 | 2.83% |
| 7 | 諸 橋 友 良 | 1,174 | 2.82% |
| 8 | 株式会社日本カストディ銀行(信託 口) | 1,075 | 2.59% |
| 9 | RHB合同会社 | 900 | 2.17% |
| 10 | ゼビオグループ従業員持株会 | 475 | 1.14% |
ゼビオホールディングス株式会社の事業内容
ゼビオホールディングス株式会社(E03129) 有価証券報告書 3【事業の内容】 当社グループは、当社及び子会社35社で構成されており、スポーツ用品・用具及び衣料を中心とした一般小売事業 を主たる事業としております。また、スポーツマーケティング事業、商品開発事業、クレジットカード事業及びWE Bサイト運営事業等を展開しております。 事業部門別の主な内容は、以下のとおりでありますが、当社グループは一般小売事業の単一セグメントとみなして おります。 (1)一般小売事業 ① スポーツ事業部門 スポーツ大型専門店及びゴルフ専門店事業を展開。また、カジュアル衣料も展開。 ゼビオ株式会社(連結子会社) 店名 スーパースポーツゼビオドーム スーパースポーツゼビオ ゼビオスポーツ ゼビオスポーツエクスプレス スポーツエクスプレスゼビオ タケダスポーツ ネクサス スーパースポーツネクサス スポーツエクスプレスネクサス 株式会社ヴィクトリア(連結子会社) 店名 ヴィクトリア スーパースポーツヴィクトリア ヴィクトリアゴルフ エルブレス(アウトドア専門店) スポーツエクスプレスヴィクトリア 株式会社ゴルフパートナー(連結子会社) 店名 ゴルフパートナー フェスティバルゴルフ ダブルイーグル PGA TOUR SUPERSTORE(ゴルフ専門店) ② ファッション事業部門 当社独自のファッション展開を行っているX'tyle事業。 ゼビオ株式会社(連結子会社) 店名 X'tyle(エクスタイル) ③ その他 ゼビオ株式会社(連結子会社) 店名 X'tyle Vision(エクスタイル ビジョン) スポーツメガネ・サングラス専門店 Xiasis(ジアシス) スポーツドラッグ専門店 パステル ファンシー文具・雑貨専門店 (2)その他事業 クロススポーツマーケティング株式会社(連結子会社) マーケティングエージェント事業等 ゼビオコミュニケーションネットワークス株式会社(連結子会社) EC事業等 クロステックスポーツ株式会社(連結子会社) 海外窓口業務、R&D業務事業等 ゼビオホールディングス株式会社(E03129) 有価証券報告書 各社の位置付け及び事業系統図は次のとおりです なお、当社は特定上場会社等であります。特定上場会社等に該当することにより、インサイダー取引規制の重要 事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することになります。
ゼビオホールディングス株式会社の子会社・関連会社(上位12社)
有価証券報告書「関係会社の状況」に基づく主要子会社・関連会社。
| 会社名 | 区分 | 所在地 | 事業内容 | 議決権比率 |
|---|---|---|---|---|
| ゼビオ㈱ (注)2、3 | 連結子会社 | 福島県郡山市 | スポーツ用品等 小売事業 | 100.0% |
| ㈱ヴィクトリア (注)4 | 連結子会社 | 東京都千代田区 | スポーツ用品等 小売事業 | 100.0% |
| ㈱ゴルフパートナー (注)5 | 連結子会社 | 東京都千代田区 | スポーツ用品等 小売事業 | 100.0% |
| クロススポーツマーケティング㈱ | 連結子会社 | 東京都千代田区 | マーケティング エージェント事 業 | 100.0% |
| ゼビオコミュニケーションネットワークス㈱ | 連結子会社 | 東京都千代田区 | EC事業 | 100.0% |
| クロステックスポーツ㈱ | 連結子会社 | 福島県郡山市 | 海外窓口業務及 びR&D業務事 業 | 100.0% |
| ゼビオコーポレート㈱ | 連結子会社 | 福島県郡山市 | グループコーポ レート業務受託 事業 | 100.0% |
| ゼビオナビゲーターズネットワーク ㈱ | 連結子会社 | 福島県郡山市 | 販売業務の請負 | 100.0% |
| ゼビオカード㈱ (注)2 | 連結子会社 | 福島県郡山市 | クレジットカー ド事業 | 100.0% |
| Leonian Singapore Pte.Ltd. (注)2 | 連結子会社 | シンガポール 共和国 | 海外事業統括 | 100.0% |
| Golf Partner Korea Co.,Ltd. (注)1 | 連結子会社 | 大韓民国 | スポーツ用品等 小売事業 | 100.0% |
| その他24社 | 連結子会社 | - | - | - |
ゼビオホールディングス株式会社の沿革(30件)
有価証券報告書「沿革」セクションから自動抽出し、内容からM&A・新事業・国際展開などのカテゴリを推定して色分け表示しています。
グループ共通クレジットカード「スポーツポイントカード」を発行。
新たな会員・ポイントサービス「スポーツポイント」に参画。
グループ5業態を結集した九州最大級の基幹店“スーパースポーツゼビオ福岡天神店”を開設。
東京証券取引所の市場区分見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。
株式会社パステルをゼビオ株式会社へ吸収合併。
ゼビオスポーツ総研株式会社(連結子会社)を設立。
東京ヴェルディ株式会社の株式を取得し、連結子会社とする。
国土観光株式会社をクロスアライアンス株式会社に商号変更。
ゼビオインシュアランス株式会社をゼビオカード株式会社へ吸収合併。
静岡県及び神奈川県内でスポーツ用品店などを展開する「シラトリグループ」と業務提携に係る基本 合意書を締結。
株式会社ゼビオコリアを株式会社ゴルフパートナーコリアに商号変更。同年5月、ゴルフパートナー 韓国1号店を出店。
清稜山株式会社及び株式会社ネクサスをゼビオホールディングス株式会社へ吸収合併。
清稜山株式会社の研修・宿泊事業を国土観光株式会社へ事業譲渡。 株式会社ネクサスのスポーツ小売事業部門を株式会社ヴィクトリアへ事業譲渡。
純粋持株会社体制へ移行。ゼビオホールディングス株式会社へ商号変更。
株式会社タケダスポーツよりスポーツ小売店「タケダスポー ツ」23店舗を事業譲受)。 EDINET提出書類 ゼビオホールディングス株式会社(E03129) 有価証券報告書 年月 概要
国土観光株式会社(現クロスアライアンス株式会社)の株式を100%取得(連結子会社)。
大韓民国ソウル市に株式会社ゼビオコリア(現株式会社ゴルフパートナーコリア)を設立(連結子会 社)。
クロススポーツマーケティング株式会社(連結子会社)を設立。
日本最大級の体験型スポーツモール“スーパースポーツゼビオドームつくば学園東大通り店”を開 設。
株式会社ゴルフパートナーを簡易株式交換により完全子会社化。
株式会社ゴルフパートナーの株式を公開買付けにより取得し、連結子会社とする。
ゼビオナビゲーターズネットワーク株式会社(連結子会社)を設立。
ゼビオカード株式会社(連結子会社)を設立。
メンズ事業及びメディア事業を営業譲渡。
ゼビオインシュアランスサービス株式会社(現ゼビオカード株式会社)を設立。
株式会社ヴィクトリア(連結子会社)の株式を100%取得。
ゼビオビジネスサービス株式会社(連結子会社、現ゼビオコーポレート株式会社)を設立。
本宮流通センター内にて、一括物流システム稼働開始。
ゼビー業態を廃止。
国内最大級の売場面積(約2,400坪)で自然をテーマにした“スーパースポーツゼビオドーム札幌月 寒店”を開設。
ゼビオホールディングス株式会社のAI業績分析レポート(2026年度)
ゼビオHD (8281)|2026年3月期
スポーツ用品小売大手(スーパースポーツゼビオ+ヴィクトリア)。本業激震減益+特別損失で赤字転落。
小売業の企業一覧
ゼビオホールディングス株式会社と同じ「小売業」セクターの企業
小売業の業種別ランキング
ゼビオホールディングス株式会社が属する「小売業」内での各指標ランキング