株式会社資生堂（4911）の決算・業績分析
株式会社資生堂の2025年有価証券報告書をAI分析。売上高9,700億円(-2.1%)。営業利益-288億円。化学。
目次
株式会社資生堂の2025年度 業績サマリー
株式会社資生堂（証券コード: 4911）の2025年度決算・業績分析。売上高は9,700億円（前年比-2.1%）。営業利益は-288億円（前年比-480.0%）。純利益は-407億円（前年比-276.2%）。有価証券報告書を基に、業績変化の要因・リスク・見通し・セグメント構成を AI が分析しました。
株式会社資生堂の従業員数（提出会社単体）は4,023人、 平均年収は721万円、平均年齢38.9歳、平均勤続年数10.8年です。平均年収は有価証券報告書の提出会社（単体）ベースで、持株会社の場合はグループ全体の平均と大きく異なることがあります。
株式会社資生堂の2024年度 注目ポイント
※ 直近の2025年度XBRLデータは取込済みですが、AI分析は2024年度の10-Kを対象としています。
- 第123期より国際会計基準(IFRS)に基づづいて連結財務諸表を作成している。
- サステナビリティを経営戦略に組み込み、事業を通じた社会価値の創造と環境・社会課題の解決を促進している
- 2年に1度の人権リスクアセスメントを実施し、バリューチェーンにおける人権課題を抽出し、その結果に基づき、人権に対する負の影響の停止、防止、軽減に向けた活動を行っている
- 世界経済は地政学リスクの高まり、物価高騰、為替相場のボラティリティ上昇等に伴う先行き不透明感が継続
- 中国では経済成長の減速が進んだ一方、欧州では緩やかな成長が続きました。また、米国では良好な雇用環境を背景に景気は堅調に推移したものの個人消費の勢いに陰りが見られるなど、先行きの警戒感が高まりました。日本においては緩やかな景気回復となりました。
株式会社資生堂の売上高変化の要因
- •日本事業では「SHISEIDO」、「クレ・ド・ポー ボーテ」、「エリクシール」を中心とした注力ブランドの成長が牽引
- •中国事業では「ダブルイレブン」イベントの反動効果により売上高が増加
- •アジアパシフィック事業ではタイを中心とする東南アジアがけん引し成長を維持
- •米州事業では「NARS」や「Tory Burch」が増収
- •欧州事業では「SHISEIDO」や「NARS」が伸長
株式会社資生堂の営業利益変化の要因
- •コア営業利益の減益（前年比-8.7%）が主な要因
- •日本事業では売上高増加による差益増や費用効率化により前年比267億円改善
- •中国事業では売上減に伴う差益減を原価低減、固定費低減などの構造改革効果で相殺し、前年比53億円の増益
株式会社資生堂の事業リスクと対応
DE&Iの取り組みのリスク管理
対応: サステナビリティ全般のリスク管理と合わせて取り組んでいる
人権に関するリスク
対応: 2年に1度の人権リスクアセスメントを実施し、バリューチェーンにおける人権課題を抽出し、エグゼクティブオフィサーおよび関連部門が人権に対する負の影響の停止、防止、軽減に向けた活動を行っている
株式会社資生堂の今後の見通し・業績予想
株式会社資生堂の配当金・配当利回り推移（直近5年）
有価証券報告書ベースの1株当たり配当金（DPS）、配当性向、EPSの年次推移。
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向 | EPS（円） |
|---|---|---|---|
| 2025年度 | 30.01 | - | -101.83 |
| 2024年度 | 59.95 | - | -27.06 |
| 2023年度 | 104.77 | 192.5% | 54.43 |
| 2022年度 | 54.92 | 64.2% | 85.6 |
| 2021年度 | 39.97 | 37.6% | 106.24 |
株式会社資生堂の役員一覧（取締役・執行役員）
最新の有価証券報告書に記載されている役員（上位10名）。
| 役職 | 氏名 | 所有株式数（株） |
|---|---|---|
| 取締役 | 藤原憲太郎 | 6,500 |
| 取締役 | 廣藤綾子 | 1,500 |
| 取締役 | 安野裕美 | 1,400 |
| 取締役 | 吉田猛 | 4,200 |
| 社外取締役 | 大石佳能子 | 3,900 |
| 社外取締役 | 岩原紳作 | 1,300 |
| 社外取締役 | 得能摩利子 | 2,100 |
| 社外取締役 | 畑中好彦 | 700 |
| 社外取締役 | 後藤靖子 | 1,300 |
| 社外取締役 | 野々宮律子 | 1,000 |
株式会社資生堂の従業員数・平均年収・平均勤続年数の推移
有価証券報告書の「従業員の状況」に基づく年次推移（直近5年）。 従業員数・平均年収は提出会社（単体）の値です。 持株会社の場合は本社人員のみが集計対象となるため、グループ全体の平均年収とは大きく異なることがあります。
| 年度 | 従業員数 | 平均年齢 | 平均勤続年数 | 平均年収 |
|---|---|---|---|---|
| 2024年度 | 4,023人 | 38.9歳 | 10.8年 | 721万円 |
| 2023年度 | 3,952人 | 38.7歳 | 10.7年 | 741万円 |
| 2022年度 | 4,283人 | 38.9歳 | 10.9年 | 663万円 |
| 2021年度 | 4,260人 | 38.9歳 | 11.2年 | 706万円 |
| 2020年度 | 4,309人 | 38.8歳 | 11.3年 | 659万円 |
株式会社資生堂の大株主・株主構成
最新の有価証券報告書に記載されている大株主（上位10名）。
| 順位 | 株主名 | 所有株式数（千株） | 所有比率 |
|---|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株 式会社(信託口)(注)1 | 76,196 | 19.07% |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行(信 託口)(注)1 | 27,073 | 6.77% |
| 3 | JPモルガン証券株式会社 | 9,783 | 2.44% |
| 4 | GOVERNMENT OF NORWAY (常任代理人 シティバンク、エ ヌ・エイ東京支店) | 9,442 | 2.36% |
| 5 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 (常任代理人 株式会社みずほ銀 行決済営業部) | 8,498 | 2.12% |
| 6 | STATE STREET BANK WEST CLIENT - TREATY 505234 (常任代理人 株式会社みずほ銀 行決済営業部) | 7,569 | 1.89% |
| 7 | みずほ信託銀行株式会社 退職給 付信託 みずほ銀行口 再信託受託 者 株式会社日本カストディ銀行 | 7,000 | 1.75% |
| 8 | SMBC日興証券株式会社 | 6,740 | 1.68% |
| 9 | THE BANK OF NEW YORK 134104 (常任代理人 株式会社みずほ銀 行決済営業部) | 6,338 | 1.58% |
| 10 | 日本生命保険相互会社 (常任代理人 日本マスタートラ スト信託銀行株式会社) | 5,615 | 1.40% |
株式会社資生堂の事業内容
株式会社資生堂(E00990) 有価証券報告書 3 【事業の内容】 当社グループは、当社、子会社71社および関連会社3社で構成され、化粧品、化粧用具、美容食品および医薬品の販 売を主な事業内容とし、更に各事業に関連する研究およびその他のサービス等の事業活動を展開しています。 当社グループ各社の事業に係る位置づけおよびセグメントとの関連は、以下のとおりです。 なお、当連結会計年度より、報告セグメントの区分を変更しています。詳細は、「第5 経理の状況 1 連結財務 諸表等 (1) 連結財務諸表 連結財務諸表注記」の「7. 事業セグメント」をご参照ください。 事業区分 主な事業の内容 主要な会社 当社 資生堂ジャパン㈱ 化粧品事業 資生堂美容室㈱ (化粧品、化粧用具の販売等) 日本事業 資生堂フィティット㈱ ヘルスケア事業 ㈱資生堂インターナショナル (一般用医薬品の販売) その他子会社 5社 関連会社 1社 (計 11社) 当社 資生堂(中国)投資有限公司 化粧品事業 資生堂麗源化粧品有限公司 中国事業 (化粧品、化粧用具の製造・販売)等 資生堂香港有限公司 资生堂商贸(上海)有限公司 その他子会社 3社 (計 8社) 当社 アジアパシ 化粧品事業 資生堂アジアパシフィックPte. Ltd. フィック事業 (化粧品、化粧用具の製造・販売)等 台湾資生堂股份有限公司 その他子会社 11社 (計 14社) 当社 化粧品事業 資生堂アメリカズCorp. 米州事業 (化粧品、化粧用具の製造・販売)等 資生堂アメリカInc. その他子会社 6社 (計 9社) 当社 資生堂ヨーロッパS.A. 資生堂インターナショナルフランスS.A.S. 資生堂(ロシア)LLC. 化粧品事業 欧州事業 資生堂イタリアS.p.A. (化粧品、化粧用具の製造・販売) 等 資生堂ドイツGmbH ボーテプレステージインターナショナルS.A.S. その他子会社 13社 関連会社 1社 (計 21社) 当社 トラベルリテール 化粧品事業 資生堂トラベルリテールアジアパシフィックPte. Ltd. 事業 (化粧品、化粧用具の販売) 等 その他子会社 2社 (計 4社) 当社 化粧品事業 ㈱ザ・ギンザ (化粧品、化粧用具の販売) ㈱イプサ ヘルスケア事業 ㈱資生堂パーラー その他 (美容食品の販売) 匿名組合セラン 生産事業 資生堂化妆品制造有限公司 その他 その他子会社 9社 (飲食業等) 関連会社 1社 (計 16社) (注) 各事業の会社数は、複数事業を営んでいる会社をそれぞれに含めて記載しています。 株式会社資生堂(E00990) 有価証券報告書 事業の系統図は以下のとおりです。
株式会社資生堂の子会社・関連会社（上位15社）
有価証券報告書「関係会社の状況」に基づく主要子会社・関連会社。
| 会社名 | 区分 | 所在地 | 事業内容 | 議決権比率 |
|---|---|---|---|---|
| 資生堂ジャパン㈱ (注)2 (注)6 | - | 東京都中央 区 | 日本事業 | 100.0% |
| 資生堂美容室㈱ | - | 東京都中央 区 | 〃 | 100.0% |
| ㈱エテュセ | - | 東京都中央 区 | 〃 | 100.0% |
| 資生堂フィティット㈱ | - | 東京都中央 区 | 〃 | 100.0% |
| ㈱資生堂インターナショナル | - | 東京都中央 区 | 〃 | 100.0% |
| 資生堂(中国) 投資有限公司 (注)2 (注)6 | - | 中国、上海 | 中国事業 | 100.0% |
| 資生堂麗源化粧品 有限公司 | - | 中国、北京 | 〃 | 65.0% |
| 資生堂香港 有限公司 | - | 中国、香港 | 〃 | 100.0% |
| 资生堂商贸(上海)有限 公司 | - | 中国、上海 | 〃 | 100.0% |
| 資生堂アジアパシフィックPte. Ltd. | - | シンガポー ル | アジアパシ フィック事 業 | 100.0% |
| 資生堂(タイランド) Co., Ltd. (注)3 | - | タイ、 バンコク | 〃 | 49.0% |
| 法徠麗國際股份 有限公司 | - | 台湾、台北 | 〃 | 100.0% |
| 韓国資生堂Co., Ltd. | - | 韓国、ソウ ル | 〃 | 100.0% |
| 台湾資生堂股份 有限公司 | - | 台湾、桃園 | 〃 | 51.0% |
| 資生堂アメリカズ Corp. (注)2 | - | アメリカ、 デラウェア | 米州事業 | 100.0% |
株式会社資生堂の沿革（30件）
有価証券報告書「沿革」セクションから自動抽出し、内容からM&A・新事業・国際展開などのカテゴリを推定して色分け表示しています。
Max Mara社とのグローバルライセンス契約を締結
米国 DDG Skincare Holdings LLC を買収 ㈱ファイントゥデイホールディングスの保有株式のすべてをOriental Beauty Holding (HK) Limited
資生堂ベトナムInc.の出資持分を㈱ファイントゥデイホールディングスに譲渡
パーソナルケア製品の生産事業を㈱ファイントゥデイホールディングスに譲渡
プロフェッショナル事業をHenkelグループ会社に譲渡
福岡久留米工場竣工
Dolce&Gabbana S.r.l.とのグローバルライセンス契約を解消
「bareMinerals」、「BUXOM」および「Laura Mercier」の3ブランドを米国Advent社に譲渡
資生堂インタラクティブビューティー㈱設立
大阪茨木工場竣工 パーソナルケア事業を㈱Oriental Beauty Holding(現、㈱ファイントゥデイ)およびその関係会社に
上海にBeauty Innovation Hubを開所
那須工場竣工
米国Drunk Elephant Holdings, LLCを買収
資生堂グローバルイノベーションセンター(S/PARK)完成
米国Olivo Laboratories, LLCから人工皮膚形成技術「Second Skin」および関連事業を取得
米国ゾートス社をヘンケル社に譲渡
約に基づく事業活動を開始
米国ガーウィッチ社(「LAURA MERCIER」ブランドを所有)を買収 「DOLCE&GABBANA」ブランドのフレグランスおよび化粧品の開発・生産・販売に関するライセンス契
「ジャン ポール ゴルチエ」のフレグランスに関する知的財産権をプーチ社に譲渡
㈱資生堂の日本向けコーポレート機能の一部およびヘルスケア事業を資生堂ジャパン㈱に承継
決算日を3月31日から12月31日に変更
資生堂販売㈱を資生堂ジャパン㈱へ商号変更
資生堂アジアパシフィックPte. Ltd.設立 ㈱資生堂の日本国内における化粧品事業の一部を資生堂販売㈱に承継
鎌倉工場を閉鎖
「カリタ」ブランドおよび「デクレオール」ブランドをロレアル社に譲渡
Webを活用した新ビジネスモデル(watashi＋(ワタシプラス))を開始
資生堂大昌行化粧品有限公司(現商号、資生堂香港有限公司)を完全子会社化
米国ベアエッセンシャル社を買収
資生堂ベトナムInc.設立 EDINET提出書類 株式会社資生堂(E00990) 有価証券報告書 年月 事項
資生堂リース㈱を東京リース㈱(現商号、東京センチュリー㈱)に譲渡
株式会社資生堂のAI業績分析レポート（2024年度）
株式会社資生堂｜2024年 詳細業績レポート（v10）
数字で見る2024年
📈 時系列推移（XBRL）
| 項目 | 2024 | 2023 | 2022 | 2021 | 2020 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 9905.9億 | - | - | - | - |
| 営業利益 | 75.8億 | - | - | - | - |
| EBITDA | - | - | - | - | - |
| 純利益 | -108.1億 | - | - | - | - |
| 営業利益率 | 0.8% | - | - | - | - |
| ROE | - | - | - | - | - |
| ROIC | - | - | - | - | - |
| 自己資本比率 | - | - | - | - | - |
| 流動比率 | - | - | - | - | - |
| 営業CF | - | - | - | - | - |
| FCF | - | - | - | - | - |
| Net Debt/EBITDA | - | - | - | - | - |
| CCC(日) | - | - | - | - | - |
| 設備投資 | - | - | - | - | - |
| R&D費 | - | - | - | - | - |
今年起きたこと（トップ3）
業績変化の理由
売上高 N/Aの要因
営業利益 N/Aの要因
コスト構造の変化
為替・価格転嫁の影響
セグメント別ハイライト
* アジアトラベル****:
* 欧州事業****:
* 日本事業****:
* 中国事業****:
* 米州事業****:
* その他****:
アジアトラベル:
欧州事業:
日本事業:
中国事業:
米州事業:
その他:
**アジアトラベル**:
**欧州事業**:
**日本事業**:
**中国事業**:
**アジアパシフィック事業**:
**米州事業**:
**トラベルリテール事業**:
**その他**:
地域別売上高
地域別売上高・利益
注記:
セグメント詳細分析
資生堂 各セグメントの業績と主力商材
1. 日本事業: 売上高2,838億円（+9.2%）、コア営業利益281億円 (+267億円) [P.6]
* ファンデ美容液の新市場創出、特に「SHISEIDO エッセンス スキングロウ ファンデーション」が好調。
* 「クレ・ド・ポー ボーテ」と「エリクシール」の新商品も好調 [P.6]
* 愛用者数の増加が見られる主力ブランドの成長、戦略的なマーケティングによる新市場創出成功。
* インバウンド消費は想定より緩やかな成長にとどまったが、訪日外国人旅行者数はコロナ禍前の水準を上回り過去最高を更新 [P.6]
2. 中国事業: 売上高2,500億円 (+0.8%）、コア営業利益123億円 (+53億円) [P.6]
* 「SHISEIDO」は苦戦が続いている。
* 中国最大のEコマースイベント「ダブルイレブン」では、ALPS処理水の海洋放出後の日本製品買い控えの影響があった前年からの反動で大幅伸長 [P.6]
* 景況感悪化による消費低下の影響を受けながらも、「クレ・ド・ポー ボーテ」、「アネッサ」、「NARS」の成長により、売上高は増加。原価低減、固定費低減などの構造改革効果で増益に繋がった [P.6]
3. アジアパシフィック事業: 売上高717億円 (+6.5%）、コア営業利益60億円 (+9億円) [P.6]
* タイを中心とする東南アジアがけん引し、成長を維持。台湾では市場鈍化の影響を受けた [P.6]
* タイなど東南アジアでの強さが目立つ。[P.6]
4. 米州事業: 売上高1,185億円 (+7.5%）、コア営業利益2億円 (-110億円) [P.6]
* 上期に一時的な生産減・出荷減が生じ、第3四半期において生産は安定化したものの、「Drunk Elephant」の売上回復が遅れている。[P.6]
* 「Drunk Elephant」の売上回復が遅れ、全体としてコア営業利益は減少 [P.6]
5. 欧州事業: 売上高1,327億円 (+13.4%）、コア営業利益37億円 (+3億円) [P.6]
* 「SHISEIDO」と「NARS」の伸長、フレグランス部門も好調 [P.6]
* 「SHISEIDO」、「NARS」、フレグランス部門の成長が要因。[P.6]
投資・財務の状況
設備投資・研究開発
財務体質・キャッシュフロー
株主還元
B/S構造・運転資本分析
資産・負債構成（B/S Structure）
運転資本・CCC分析（Working Capital）
投資効率（Investment Efficiency）
株主構成（Shareholder Structure）
銀行業分析（Banking Analysis）
感応度分析
為替感応度
原材料価格感応度
経営戦略・今後の見通し
中期経営計画のポイント
来期の見通し
リスクと対応
🏦 投資家向け追加分析（GS MD Level）
経営陣の実績・実行力
業界内競争ポジション
資本配分の優先順位
注目すべきポイント（Bulls/Bears）
ポジティブ要因
リスク・懸念材料
化学の企業一覧
株式会社資生堂と同じ「化学」セクターの企業
化学の業種別ランキング
株式会社資生堂が属する「化学」内での各指標ランキング