1. 増収率ランキング(売上1,000億円以上)
売上高の前年比増加率が高い順です。
| # | 企業 | 増収率 | 売上高 |
|---|---|---|---|
| 1 | 野村ホールディングス8604 / 証券 | +90.5% | 4.74兆円 |
| 2 | 西武ホールディングス9024 / 陸運業 | +88.7% | 9,011億円 |
| 3 | ヒューリック3003 / 不動産業 | +63% | 7,274億円 |
| 4 | アドバンテスト6857 / 電気機器 | +60.3% | 7,797億円 |
| 5 | AREホールディングス5857 / 非鉄金属 | +57.1% | 5,062億円 |
| 6 | 木徳神糧2700 / 卸売業 | +53.4% | 1,762億円 |
| 7 | GENDA9166 / サービス業 | +52.8% | 1,708億円 |
| 8 | サンリオ8136 / 卸売業 | +44.9% | 1,449億円 |
| 9 | ヤマエグループホールディングス7130 / 卸売業 | +41.3% | 1.01兆円 |
| 10 | ノジマ7419 / 小売業 | +36.3% | 8,534億円 |
| 11 | 楽天銀行5838 / 銀行業 | +33.8% | 1,845億円 |
| 12 | ローツェ6323 / 機械 | +33.4% | 1,244億円 |
首位の野村ホールディングスは市場環境の好転とトレーディング収益の伸びで売上が大きく拡大。 アドバンテストはAI半導体向けテスタ需要の急増、ヒューリックは不動産売却の計上などが増収要因です。
2. 営業増益率ランキング
営業利益の前年比増加率が高い順です(営業赤字からの黒字転換は対象外)。
| # | 企業 | 営業増益率 | 営業利益 |
|---|---|---|---|
| 1 | 木徳神糧2700 / 卸売業 | +279.3% | 82億円 |
| 2 | パソナグループ2168 / サービス業 | +277.2% | 8億円 |
| 3 | オリンパス7733 / 精密機器 | +272.6% | 1,625億円 |
| 4 | 川崎重工業7012 / 輸送用機器 | +244.2% | 1,246億円 |
| 5 | NISSHA7915 / その他製品 | +243.7% | 55億円 |
| 6 | エクセディ7278 / 輸送用機器 | +241.5% | 218億円 |
| 7 | 日本電気硝子5214 / ガラス・土石製品 | +231% | 124億円 |
| 8 | ディー・エヌ・エー2432 / 情報・通信業 | +202.5% | 290億円 |
| 9 | ノーリツ5943 / 金属製品 | +187.5% | 36億円 |
| 10 | アドバンテスト6857 / 電気機器 | +179.5% | 2,282億円 |
| 11 | 日本たばこ産業(JT)2914 / 食料品 | +168.1% | 8,670億円 |
| 12 | ニデック6594 / 電気機器 | +164.8% | 2,381億円 |
オリンパスは内視鏡事業の回復、川崎重工は防衛・航空エンジン需要、JT(日本たばこ産業)は加熱式たばこと値上げ効果、 アドバンテスト・ニデックは半導体・モーター需要が増益を牽引しました。
3. 増収増益の数字をどう読むか
- 増収率と増益率はセットで見る:増収でも増益でなければ、値上げや数量増がコスト増に食われています。逆に増収率以上に増益率が高ければ、利益率が改善している好決算です。
- 一過性要因に注意:不動産売却益、為替差益、政策保有株の売却益などは「今期だけ」の利益です。本業の実力(営業利益・売上総利益)で評価することが重要です。
- 増益率が極端に高いケース:前年が大幅減益・赤字すれすれだった場合、その反動で増益率は数百%になります。「+270%」のような数字は、絶対額(営業利益そのもの)と前年水準を併せて確認してください。
- 各社の詳細:企業名のリンクから、売上・営業利益の複数年推移、増減の要因分析(AI分析)、セグメント別の動向まで確認できます。
業種別の収益性の基準値は33業種別ROE・PER・PBR中央値一覧を併せてご覧ください。
4. データの出典
本記事のデータは、各社が金融庁 EDINET に提出した有価証券報告書の売上高・営業利益データを金脈コードが独自に抽出・集計したものです(2026年3月期=2025年度本決算ベース)。 売上高1,000億円以上の日本企業に対象を絞り、小型株の決算ノイズを除いています。 米国・台湾企業は会計年度が異なるため本ランキングには含みません。投資判断の最終責任はご自身でお願いします。
2026年3月期決算 — 日本企業の業績概観
業績ハイライト 2026年3月期
2027年3月期以降の見通し
2026年3月期 主要企業の業績ハイライト + 投資テーマ
よくある質問
Q. 2026年3月期は日本企業全体で好調?
A. はい、TOPIX 全体で純利益総額 100兆円超、過去最高水準。賃上げ + 値上げ + 円安 + インバウンド + 利上げ恩恵で多くの業界が好調。特にトヨタ、商社、メガバンク、半導体関連が牽引。
Q. 日経平均はどこまで上がる?
A. PER 17倍 × EPS 2,800円 = 47,600円が理論値 (2026年3月期予想)。すでに最高値 4万円台で推移、当面 5万円台が目標。長期 (2030年代) には 6-7万円も可能、ただし米国景気・地政学次第。
Q. 2026年3月期決算で増益が目立ったセクターは?
A. ①AI 半導体関連 (信越化学、東京エレクトロン、アドバンテスト) ②商社 (5大商社、累進配当を継続) ③メガバンク (利上げによる利ざや改善) ④インバウンド (JR 東海、不動産) ⑤防衛 (三菱重工) が今期の増益の中心でした。
Q. リスク要因は何?
A. ①米国景気後退 ②中東・ウクライナ情勢悪化 ③地政学リスク (台湾、北朝鮮) ④円高転換 (輸出企業に逆風) ⑤自然災害 ⑥AI バブル崩壊 (半導体関連) ⑦日本の利上げ加速 (不動産・REIT)。リスク管理しつつ長期投資。