オンコセラピー・サイエンス株式会社（4564）の決算・業績分析

オンコセラピー・サイエンス株式会社の2026年度 業績サマリー

オンコセラピー・サイエンス株式会社（証券コード: 4564）の2026年度決算・業績分析。売上高は8.1億円。営業利益は-8.1億円。純利益は-9.1億円。有価証券報告書を基に、業績変化の要因・リスク・見通し・セグメント構成を AI が分析しました。

オンコセラピー・サイエンス株式会社の従業員数（提出会社単体）は18人、 平均年収は553万円、平均年齢45.3歳、平均勤続年数10.94年です。平均年収は有価証券報告書の提出会社（単体）ベースで、持株会社の場合はグループ全体の平均と大きく異なることがあります。

オンコセラピー・サイエンス株式会社の配当金・配当利回り推移（直近5年）

有価証券報告書ベースの1株当たり配当金（DPS）、配当性向、EPSの年次推移。

オンコセラピー・サイエンス株式会社の役員一覧（取締役・執行役員）

最新の有価証券報告書に記載されている役員（上位8名）。

オンコセラピー・サイエンス株式会社の従業員数・平均年収・平均勤続年数の推移

有価証券報告書の「従業員の状況」に基づく年次推移（直近5年）。 従業員数・平均年収は提出会社（単体）の値です。 持株会社の場合は本社人員のみが集計対象となるため、グループ全体の平均年収とは大きく異なることがあります。

オンコセラピー・サイエンス株式会社の大株主・株主構成

最新の有価証券報告書に記載されている大株主（上位10名）。

オンコセラピー・サイエンス株式会社の事業内容

オンコセラピー・サイエンス株式会社(E05363) 有価証券報告書 ３【事業の内容】 当社の企業集団は、当社及び連結子会社１社で構成されており、医薬品の研究及び開発、がん遺伝子の大規模解析 検査及びがん免疫療法の研究開発を主たる事業としております。 (1）当社の設立経緯について 当社は、元東京大学医科学研究所ヒトゲノム解析センター長（現 国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所 理事長、東京大学名誉教授、シカゴ大学名誉教授）中村祐輔教授の研究成果（シーズ）を事業化することを目的とし て2001年４月に設立した研究開発型ベンチャー企業です。 (2）当社事業の背景について ① ゲノム研究の進展について 1990年代より欧米を中心としてゲノム（※１）研究が活発に進められており、2000年６月には、いわゆる「ヒ トゲノム・プロジェクト（※２）」等によってヒトゲノム解読完了が宣言されております。現在では、30億塩基 対からなるヒトゲノム遺伝暗号の読み取りがほぼ終了し、現在ヒトの遺伝子総数は約23,000種類程度であると予 測されております。これと前後した様々なバイオテクノロジーの進歩等により、「ゲノム創薬」への応用が現実 のものとなりつつあります。 「ゲノム創薬」とは、遺伝子及び遺伝子が作り出すタンパク質等の情報に基づき、疾患の原因である新規創薬 ターゲットの発見とそれらを標的とする治療薬の有効性や安全性の検討等を行い、医薬品を論理的・効率的に作 り出すものであります。近年において、がん、糖尿病、高血圧や、慢性関節リウマチ等、多くの疾患に遺伝子が 関係することが明らかになっており、疾患に関係する遺伝子を同定（※３）し、それを標的とすることで、疾患 の症状を軽減させる対症療法ではなく、疾患の原因を除去する効果的な医薬品開発が可能となるものと考えてお ります。 また、バイオテクノロジーの進歩に伴い、疾患関連遺伝子探索、遺伝子機能解析に加えて、SNPs（※４）、プ ロテオミクス（※５）、バイオインフォマティクス（※６）等の各研究分野も急速に進展しており、多くのベン チャー企業が創設される等、ゲノム研究分野はその市場規模の拡大が見込まれております。 なお、こうした技術及び研究の進歩への対応として、欧米の大手製薬企業等は、多大な研究開発費を確保する ためのM&A戦略を実施する一方で、自社での研究開発活動に加えて、特に、基礎研究分野や、より専門性の高い 分野等においては、ベンチャー企業、大学や社外の研究機関等との提携による外部リソースの活用を積極的に行 うことが近年一般的になっております。 ② 抗がん剤分野について 従来のがん治療法は、一般に、がん細胞を除去し、又は死滅させることに重点が置かれ、その主流は、外科的 切除、放射線療法及び抗がん剤投与による化学療法並びにこれらの組み合わせによるものであります。しかし、 これらの治療法は、いずれも患者に対する強い侵襲作用があり、特に化学療法は、抗がん剤を生体内に投与して 分裂を続ける細胞に対して無差別な攻撃を行うものであり、がん細胞だけでなく正常細胞にも強い毒性を発揮す る欠点があります。その結果、患者により個人差はあるものの、骨髄抑制、脱毛、吐き気、嘔吐又は下痢等の副 作用によりがん患者に相応の負担を強いることになり、抗がん剤の使用範囲は限られたものとなり、また、抗腫 瘍活性も期待された程得られない状況で、従来のがん治療法に代わる、より有効で患者に対して負担の少ない治 療法の開発が望まれておりました。 近年、分子生物学（※７）及びヒトゲノム研究の進展等に伴い、特定の分子のみを標的としたいわゆる分子標 的治療薬（※８）と呼ばれる医薬品開発が進められており、乳がん、白血病、肺がん、大腸がん等に対する新た な抗がん剤が登場しております。これらの抗がん剤は、従来の化学療法と比較して効果が高くかつ副作用が抑え られ、より長期間の投薬が可能となるものであります。現在、このような新たな抗がん剤の開発が世界各国で進 められており、今後のがん治療に高い効果を発揮するものと期待されております。 また、ヒトにおける腫瘍に対する免疫システムの関与の機序が明らかになりつつあり、がん治療において、従 来の手術療法、放射線療法、薬物療法に加え、免疫療法が新たな機序を有する第４のがん治療法として期待が高 まりつつあります。2009年９月、米国医薬食品局（FDA）は、世界の免疫療法の開発の状況を踏まえ、「治療用 がんワクチンについての臨床的考察」を公表し、2010年４月、前立腺がんに対する免疫細胞療法を承認し、2011 年３月には、悪性黒色腫に対してリンパ球の活性化を維持する抗体医薬を承認しました。さらに免疫チェ

オンコセラピー・サイエンス株式会社の子会社・関連会社（上位1社）

有価証券報告書「関係会社の状況」に基づく主要子会社・関連会社。

オンコセラピー・サイエンス株式会社の沿革（15件）

有価証券報告書「沿革」セクションから自動抽出し、内容からM&A・新事業・国際展開などのカテゴリを推定して色分け表示しています。