日本碍子株式会社（5333）の決算・業績分析
日本碍子株式会社の2026年有価証券報告書をAI分析。売上高6,701億円(+8.2%)。営業利益952億円。ガラス・土石製品。
目次
日本碍子株式会社の2026年度 業績サマリー
日本碍子株式会社（証券コード: 5333）の2026年度決算・業績分析。売上高は6,701億円（前年比+8.2%）。営業利益は952億円（前年比+21.7%）。純利益は599億円（前年比+9.1%）。有価証券報告書を基に、業績変化の要因・リスク・見通し・セグメント構成を AI が分析しました。
日本碍子株式会社の従業員数（提出会社単体）は4,876人、 平均年収は845万円、平均年齢40.5歳、平均勤続年数15.2年です。平均年収は有価証券報告書の提出会社（単体）ベースで、持株会社の場合はグループ全体の平均と大きく異なることがあります。
日本碍子株式会社の2025年度 注目ポイント
※ 直近の2026年度XBRLデータは取込済みですが、AI分析は2025年度の10-Kを対象としています。
- ESG経営の推進と既存事業の収益力向上と新規事業の創出を図る
- 2025年1月、事業構成の転換を加速させるため、当社商号から祖業の「ガイシ（INSULATORS）」の記載を外し、和文と英文の表記を「NGK」に統一する
- 2025年6月26日に開催予定の第159期定時株主総会で定款の一部変更が承認されることを条件に、取締役会で上記商号変更を決定
- 既存事業の収益力の向上とともに、2030年に新事業化品売上高を1,000億円以上とする「New Value 1000」を目標に掲げている
- 2025年4月より、サステナビリティ統括委員会に名称変更
日本碍子株式会社の売上高変化の要因
- •半導体製造装置用製品などの物量増加
- •為替円安によるプラス効果
- •自動車関連製品の物量減少を相殺
日本碍子株式会社の営業利益変化の要因
- •半導体製造装置用製品やハードディスクドライブ用圧電マイクロアクチュエーターの販売増加
- •コストダウンと売価改善の効果
- •デジタルソサエティ事業の営業利益急増
日本碍子株式会社の事業リスクと対応
各国の保護主義によるグローバル経済の緊張
対応: 不明
ロシアによるウクライナ侵攻や中東紛争に関する和平交渉の進展が困難な状況
対応: 不明
米国関税措置による自動車販売への影響
対応: 生産性の改善とグローバル生産体制の最適化
欧州における景気停滞によるクリーンエネルギー転換の流れ鈍化
対応: 協業するBASF社との体制強化を進め収益化を図る
日本碍子株式会社の今後の見通し・業績予想
日本碍子株式会社の配当金・配当利回り推移（直近5年）
有価証券報告書ベースの1株当たり配当金（DPS）、配当性向、EPSの年次推移。
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向 | EPS（円） |
|---|---|---|---|
| 2026年度 | 67.89 | 32.9% | 206.32 |
| 2025年度 | 54.71 | 29.4% | 185.96 |
| 2024年度 | 56.96 | 42.6% | 133.65 |
| 2023年度 | 65.97 | 37.2% | 177.47 |
| 2022年度 | 49.43 | 21.8% | 226.56 |
日本碍子株式会社の役員一覧（取締役・執行役員）
最新の有価証券報告書に記載されている役員（上位10名）。
| 役職 | 氏名 | 所有株式数（株） |
|---|---|---|
| 代表取締役 会長 | 大島卓 | 40,000 |
| 代表取締役 社長 | 小林茂 | 40,126 |
| 代表取締役 副社長 | 丹羽智明 | 31,000 |
| 代表取締役 副社長 | 岩崎良平 | 31,000 |
| 取締役 専務執行役員 | 神藤英明 | 19,500 |
| 取締役 常務執行役員 | 稲垣真弓 | 13,741 |
| 取締役 （注）１ | 浜田恵美子（注）３ | 5,000 |
| 取締役 （注）１ | 佐久間浩 | - |
| 取締役 （注）１ | 川上紀子 | 3,000 |
| 取締役 （注）１ | 宮本健悟 | 3,000 |
日本碍子株式会社の従業員数・平均年収・平均勤続年数の推移
有価証券報告書の「従業員の状況」に基づく年次推移（直近5年）。 従業員数・平均年収は提出会社（単体）の値です。 持株会社の場合は本社人員のみが集計対象となるため、グループ全体の平均年収とは大きく異なることがあります。
| 年度 | 従業員数 | 平均年齢 | 平均勤続年数 | 平均年収 |
|---|---|---|---|---|
| 2025年度 | 4,876人 | 40.5歳 | 15.2年 | 845万円 |
| 2024年度 | 4,775人 | 40.2歳 | 15年 | 855万円 |
| 2023年度 | 4,547人 | 39.4歳 | 14.8年 | 824万円 |
| 2022年度 | 4,382人 | 39.6歳 | 14.7年 | 770万円 |
| 2021年度 | 4,316人 | 39.2歳 | 14.3年 | 764万円 |
日本碍子株式会社の大株主・株主構成
最新の有価証券報告書に記載されている大株主（上位10名）。
| 順位 | 株主名 | 所有株式数（千株） | 所有比率 |
|---|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社 （信託口） | 50,965 | 17.38% |
| 2 | 明治安田生命保険相互会社 | 21,695 | 7.40% |
| 3 | 第一生命保険株式会社 | 21,457 | 7.32% |
| 4 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 17,448 | 5.95% |
| 5 | 株式会社三菱ＵＦＪ銀行 | 7,204 | 2.45% |
| 6 | 全国共済農業協同組合連合会 | 7,029 | 2.39% |
| 7 | あいおいニッセイ同和損害保険株式会社 | 4,387 | 1.49% |
| 8 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 （常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業 部） | 3,896 | 1.32% |
| 9 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 （常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業 部） | 3,676 | 1.25% |
| 10 | THE BANK OF NEW YORK MELLON 140044 （常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業 部） | 3,661 | 1.24% |
日本碍子株式会社の事業内容
日本碍子株式会社(E01137) 有価証券報告書 ３【事業の内容】 当社グループの企業集団は、当社、子会社57社（うち連結子会社46社、持分法適用会社１社）及び関連会社１社で構成 され、その主な事業内容と、各構成会社の当該事業に係る位置づけは次の通りです。 なお、次の３事業区分は「第５ 経理の状況１［連結財務諸表等］(1）［連結財務諸表］［注記事項］（セグメント情 報等）」に掲げるセグメントの区分と同一であります。 また、当連結会計年度より、組織変更に伴い「エネルギー＆インダストリー事業」に含まれていた産業機器関連製品を 「エンバイロメント事業」へ変更しております。 〔エンバイロメント事業〕 当事業は、自動車排ガス浄化用部品、センサー及び一般産業用セラミックス製品・機器装置の製造・販売を行っており ます。 自動車排ガス浄化用部品の製造は、国内では当社、米国ではNGK CERAMICS USA,INC.、欧州ではNGK CERAMICS EUROPE S.A.、NGK CERAMICS POLSKA SP. Z O.O.、インドネシアではP.T.NGK CERAMICS INDONESIA、中国ではNGK(蘇州)環保陶瓷 有限公司、メキシコではNGK CERAMICS MEXICO, S. DE R.L.DE C.V.、タイではNGK CERAMICS (THAILAND) CO., LTD.が 行っております。 また自動車排ガス浄化用部品の販売は、国内では当社、米国ではNGK AUTOMOTIVE CERAMICS USA,INC.、欧州ではNGK EUROPE GmbH、インドネシアではP.T.NGK CERAMICS INDONESIA、中国ではNGK(蘇州)環保陶瓷有限公司、タイではNGK CERAMICS (THAILAND) CO., LTD.が行っております。なお南アフリカのNGK CERAMICS SOUTH AFRICA (PTY) LTD.につきま しては、現在清算手続きを進めております。 センサーの製造は、国内では当社及びエヌジーケイ・セラミックデバイス㈱、欧州ではNGK CERAMICS POLSKA SP. Z O.O.が行い、販売は国内では当社、欧州ではNGK EUROPE GmbHが行っております。 化学工業用耐蝕機器の製造・販売は、当社及びエヌジーケイ・ケミテック㈱が行っております。液・ガス用膜分離装置 の製造・販売は、当社及びエヌジーケイ・フィルテック㈱が行っております。燃焼装置及び耐火物の製造は、国内ではエ ヌジーケイ・キルンテック㈱、エヌジーケイ・アドレック㈱、中国ではNGK(蘇州)熱工技術有限公司、タイではSIAM NGK TECHNOCERA CO.,LTD.が行い、販売は、国内では当社及びエヌジーケイ・キルンテック㈱、中国ではNGK(蘇州)熱工技術有 限公司、タイではSIAM NGK TECHNOCERA CO.,LTD.が行っております。低レベル放射性廃棄物用処理装置の製造及び販売 は、当社が行っております。 NGK NORTH AMERICA,INC.は、米国における持株会社です。 〔デジタルソサエティ事業〕 当事業は、半導体製造装置用製品、電子工業用製品、ベリリウム銅製品、金型製品の製造・販売を行っております。 半導体製造装置用製品の製造は、国内では当社及びエヌジーケイ・セラミックデバイス㈱、米国ではFM INDUSTRIES,INC.が行い、販売は国内では当社、米国ではNGK ELECTRONICS USA,INC.が行っております。 電子工業用製品の製造はエヌジーケイ・セラミックデバイス㈱、ＮＧＫエレクトロデバイス㈱グループ、販売は当社、 ＮＧＫエレクトロデバイス㈱グループ、NGK EUROPE GmbHが行っております。 ベリリウム銅製品の製造は、国内では当社及びエヌジーケイ・メテックス㈱が行い、販売は当社が行っております。海 外については、米国ではNGK METALS CORPORATIONが製造・販売を行っております。欧州ではNGK BERYLCO FRANCEが製造・ 販売を行い、NGK BERYLCO U.K. LTD.が加工・販売、NGK DEUTSCHE BERYLCO GmbHが販売支援を行っております。中国では 恩基客(中国)投資有限公司が販売支援を行っております。金型製品については、エヌジーケイ・ファインモールド㈱にて 製造・販売を行っております。 〔エネルギー＆インダストリー事業〕 当事業は、ＮＡＳ®電池及び電力用がいし・機器の製造・販売を行っているほか、ＮＡＳ®電池を活用した電力の販売を 行っております。 ＮＡＳ®電池の製造・販売
日本碍子株式会社の子会社・関連会社（上位15社）
有価証券報告書「関係会社の状況」に基づく主要子会社・関連会社。
| 会社名 | 区分 | 所在地 | 事業内容 | 議決権比率 |
|---|---|---|---|---|
| NGK EUROPE GmbH （注）２、４ | 連結子会社 | ドイツ クローンベルク 市 | エンバイロメント 事業 デジタル ソサエティ事業 | 100.0% |
| NGK CERAMICS EUROPE S.A. （注）２、３ | 連結子会社 | ベルギー エノー州 | エンバイロメント 事業 | 100.0% |
| NGK CERAMICS USA, INC. （注）２ | 連結子会社 | 米国 ノースキャロラ イナ州 | エンバイロメント 事業 | 100.0% |
| エヌジーケイ・オホーツク㈱ | 連結子会社 | 北海道網走市 | エンバイロメント 事業 | 100.0% |
| P.T. NGK CERAMICS INDONESIA | 連結子会社 | インドネシア ブカシ県 | エンバイロメント 事業 | 97.8% |
| NGK(蘇州)環保陶瓷 有限公司 （注）２、３、４ | 連結子会社 | 中華人民共和国 江蘇省蘇州市 | エンバイロメント 事業 | 100.0% |
| NGK AUTOMOTIVE CERAMICS USA, INC. （注）２、４ | 連結子会社 | 米国 ミシガン州 | エンバイロメント 事業 | 100.0% |
| NGK CERAMICS POLSKA SP. Z O.O. （注）２、３ | 連結子会社 | ポーランド グリヴィッツエ 市 | エンバイロメント 事業 | 95.0% |
| NGK CERAMICS MEXICO,S.DE R.L.DE C.V. （注）３ | 連結子会社 | メキシコ ヌエボ・レオン 州 | エンバイロメント 事業 | 95.0% |
| NGK MATERIAL USA, INC. （注）２ | 連結子会社 | 米国 ノースキャロラ イナ州 | エンバイロメント 事業 | 100.0% |
| NGK CERAMICS (THAILAND) CO., LTD. （注）２、３ | 連結子会社 | タイ サムットプラ カーン県 | エンバイロメント 事業 | 95.0% |
| エヌジーケイ・ケミテック㈱ | 連結子会社 | 埼玉県所沢市 | エンバイロメント 事業 | 100.0% |
| エヌジーケイ・アドレック㈱ | 連結子会社 | 岐阜県可児郡 御嵩町 | エンバイロメント 事業 | 100.0% |
| エヌジーケイ・キルンテック㈱ | 連結子会社 | 名古屋市瑞穂区 | エンバイロメント 事業 | 100.0% |
| エヌジーケイ・フィルテック㈱ | 連結子会社 | 神奈川県 茅ヶ崎市 | エンバイロメント 事業 | 100.0% |
日本碍子株式会社の沿革（1件）
有価証券報告書「沿革」セクションから自動抽出し、内容からM&A・新事業・国際展開などのカテゴリを推定して色分け表示しています。
大阪証券取引所上場廃止。） 1958年 金属製品の製造販売開始。 1962年 小牧工場建設。 1963年 環境装置類の販売開始。 1965年 米国に販売会社NGK INSULATORS OF AMERICA,LTD.（現 NGK-LOCKE,INC.、連結子会社）を設立。 ㈱高松電気製作所（現 エナジーサポート㈱）に資本参加、関連会社（現 連結子会社）とする。 1971年 電子工業用セラミックス製品の製造販売開始。 1973年 米国GENERAL ELECTRIC社と合弁でがいしの製造会社LOCKE INSULATORS, INC.（連結子会社）を米国に設 立。（2017年に同社の清算を決議。） 1976年 自動車用セラミックス製品の製造販売開始。 1977年 ベルギーにがいしの製造会社NGK-BAUDOUR S.A.と販売会社NGK EUROPE S.A.を設立。 （1994年両社が合併しNGK EUROPE S.A.（連結子会社）となる。） 1985年 ベルギーに自動車用セラミックス製品の製造会社NGK CERAMICS EUROPE S.A.（連結子会社）を設立。 （2007年に同社は、NGK EUROPE S.A.と合併し、消滅。存続会社のNGK EUROPE S.A.は、NGK CERAMICS EUROPE S.A.に社名変更。） 1986年 社名表記を「日本ガイシ株式会社」に変更。 米国に金属製品の製造会社NGK METALS CORPORATION（連結子会社）及び持株会社NGK NORTH AMERICA, INC.（連結子会社）を設立。 1988年 米国に自動車用セラミックス製品の製造会社NGK CERAMICS USA, INC.（連結子会社）を設立。 1991年 双信電機㈱に資本参加、関連会社とする。 （1999年に連結子会社、2021年に株式の一部売却に伴い連結の範囲から除外。） 1996年 インドネシアに自動車用セラミックス製品の製造会社P.T. NGK CERAMICS INDONESIA（連結子会社）を設 立。 中国にがいしの製造会社NGK唐山電瓷有限公司（連結子会社）を設立。（2019年に同社の清算を決議。） 2000年 南アフリカに自動車用セラミックス製品の製造会社NGK CERAMICS SOUTH AFRICA (PTY) LTD.（連結子会 社）を設立。（2024年に同社の清算を決議。） 2001年 中国に自動車用セラミックス製品の製造会社NGK（蘇州）環保陶瓷有限公司（連結子会社）を設立。 2002年 米国の半導体製造装置用モジュールの製造会社FM INDUSTRIES, INC.（連結子会社）に資本参加、子会社 とする。 電力貯蔵用ＮＡＳ®電池（ナトリウム/硫黄電池）を事業化。 2003年 ポーランドに自動車用セラミックス製品の製造会社NGK CERAMICS POLSKA SP. Z O.O.（連結子会社）を設 立。 2007年 当社の環境装置事業の一部を吸収分割により㈱NGK水環境システムズに承継、分社化。 2008年 メキシコに自動車用セラミックス製品の製造会社NGK CERAMICS MEXICO, S.DE R.L.DE C.V.（連結子会 社）を設立。 ㈱NGK水環境システムズが富士電機ホールディングス㈱（現 富士電機㈱）の子会社である富士電機水環 境システムズ㈱と合併し、メタウォーター㈱（持分法適用関連会社）となる。 （2024年に株式の一部売却に伴い持分法適用関連会社から除外。） 2011年 石川工場操業開始。 2012年 エナジーサポート㈱（連結子会社）を完全子会社化。 2015年 新日鐵住金㈱（現 日本製鉄㈱）より日鉄住金エレクトロデバイス㈱（現 ＮＧＫエレクトロデバイス ㈱、連結子会社）の全株式を取得し、完全子会社化。 タイに自動車用セラミックス製品の製造会社NGK CERAMICS (THAILAND) CO., LTD.（連結子会社）を設 立。 2017年 ポーランドの自動車用セラミックス製品製造会社NGK CERAMICS POLSKA SP. Z O.O.（連結子会社）の第２ 工場操業開始。 EDINET提出書類 日本碍子株式会社(E01137) 有価証券報告書 2019年 エヌジーケイ・セラミックデバイス㈱（連結子会社）において、半導体製造装置用製品の製造拠点である 多治見工場が操業開始。 中国の自動車用セラミックス製品製造会社NGK（蘇州）環保陶瓷有限公司（連結子会社）の第２工場操業 開始。 2021年 恵那市、中部電力ミライズ㈱と共同で地域新電力会社恵那電力㈱（現 連結子会社）を設立。 2022年 網走市と共同で地域新電力会社あばしり電力㈱（連結子会社）を設立。 2025年 KNM Process Systems Sdn BhdよりDeutsche KNM GmbHの全株式を取得する契約を締結。
日本碍子株式会社のAI業績分析レポート（2025年度）
日本碍子株式会社｜2025年 詳細業績レポート（v10）
数字で見る2025年
📈 時系列推移（XBRL）
| 項目 | 2025 | 2024 | 2023 | 2022 | 2021 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 6195.1億 | 5789.1億 | 5592.4億 | 5104.4億 | 4520.4億 |
| 営業利益 | 782.5億 | 630.4億 | 658.9億 | 862.5億 | 530.1億 |
| EBITDA | 1355.0億 | 1198.5億 | 1196.2億 | 1355.2億 | 979.5億 |
| 純利益 | 549.3億 | 405.6億 | 550.5億 | 708.5億 | 385.0億 |
| 営業利益率 | 12.6% | 10.9% | 11.8% | 16.9% | 11.7% |
| ROE | 7.5% | 5.8% | 8.6% | 12.0% | 7.4% |
| ROIC | 5.8% | 4.8% | 5.4% | 7.5% | 4.9% |
| 自己資本比率 | 63.6% | 62.4% | 62.4% | 60.0% | 57.0% |
| 流動比率 | 373.9% | 365.3% | 383.7% | 347.4% | 336.7% |
| 営業CF | 966.6億 | 991.6億 | 979.5億 | 948.3億 | 856.4億 |
| FCF | 478.5億 | 518.6億 | 542.5億 | 567.0億 | 348.1億 |
| Net Debt/EBITDA | 0.1x | 0.2x | 0.4x | 0.6x | 1.1x |
| CCC(日) | 175.1 | 180.2 | 170.0 | 173.6 | 167.0 |
| 設備投資 | 488.1億 | 473.0億 | 436.9億 | 381.3億 | 508.3億 |
| R&D費 | 295.9億 | 316.1億 | 261.6億 | 235.5億 | 224.5億 |
今年起きたこと（トップ3）
業績変化の理由
売上高 +7.0%の要因
営業利益 +24.1%の要因
コスト構造の変化
為替・価格転嫁の影響
セグメント別ハイライト
エンバイロメント 事業:
デジタル ソサエティ事業:
エネルギー＆ インダストリー 事業:
セグメント詳細分析
日本碍子株式会社 各セグメントの業績と主力商材
1. エンバイロメント事業:
2. デジタルソサエティ事業:
3. エネルギー＆インダストリー事業:
投資・財務の状況
設備投資・研究開発
財務体質・キャッシュフロー
株主還元
B/S構造・運転資本分析
資産・負債構成（B/S Structure）
運転資本・CCC分析（Working Capital）
投資効率（Investment Efficiency）
株主構成（Shareholder Structure）
銀行業分析（Banking Analysis）
※スコアボードに銀行業KPIセクションがないため省略
感応度分析
為替感応度
原材料価格感応度
経営戦略・今後の見通し
中期経営計画のポイント
来期の見通し
リスクと対応
外部環境リスク
戦略リスク
オペレーションリスク
その他のリスク
🏦 投資家向け追加分析（GS MD Level）
経営陣の実績・実行力
業界内競争ポジション
資本配分の優先順位
注目すべきポイント（Bulls/Bears）
ポジティブ要因
リスク・懸念材料
ガラス・土石製品の企業一覧
日本碍子株式会社と同じ「ガラス・土石製品」セクターの企業
ガラス・土石製品の業種別ランキング
日本碍子株式会社が属する「ガラス・土石製品」内での各指標ランキング