ＴＯＴＯ株式会社（5332）の決算・業績分析
ＴＯＴＯ株式会社の2026年有価証券報告書をAI分析。売上高7,374億円(+1.8%)。営業利益607億円。ガラス・土石製品。
目次
ＴＯＴＯ株式会社の2026年度 業績サマリー
ＴＯＴＯ株式会社（証券コード: 5332）の2026年度決算・業績分析。売上高は7,374億円（前年比+1.8%）。営業利益は607億円（前年比+20.5%）。純利益は403億円（前年比+230.8%）。有価証券報告書を基に、業績変化の要因・リスク・見通し・セグメント構成を AI が分析しました。
ＴＯＴＯ株式会社の従業員数（提出会社単体）は7,836人、 平均年収は755万円、平均年齢45.1歳、平均勤続年数18.8年です。平均年収は有価証券報告書の提出会社（単体）ベースで、持株会社の場合はグループ全体の平均と大きく異なることがあります。
ＴＯＴＯ株式会社の2025年度 注目ポイント
※ 直近の2026年度XBRLデータは取込済みですが、AI分析は2025年度の10-Kを対象としています。
- 親会社株主に帰属する当期純利益は、前年比67.0%減の12,168百万円となった。
- 売上高は前年比3.0%増の724,454百万円となった。
- 経常利益は前年比2.7%減の50,369百万円だった。
- 気温上昇の影響が抑制されるため、自然災害の規模や頻度は現在と大きく変わらない。
- 自然災害の影響が増大する一方で、水需要は拡大する。
ＴＯＴＯ株式会社の売上高変化の要因
- •グローバル住設事業の売上高が前年比1.3%増加
- •米州事業でウォシュレットの積極的な拡販により売上高が前年比19.7%増加
- •アジア・オセアニア事業で台湾地域での販売伸長が要因
- •新領域事業の売上高が前年比38.0%増加
- •半導体市況回復による静電チャック販売増が主因
ＴＯＴＯ株式会社の営業利益変化の要因
- •日本住設事業で外部調達コストの高騰や人材投資の影響により営業利益が前年比1.8%減少
- •海外住設事業の中国大陸事業で不動産市況低迷や競争激化の影響により売上高が前年比20.4%減少
ＴＯＴＯ株式会社の事業リスクと対応
気候変動によるコスト増加や自然災害の影響
対応: シナリオ分析に基づき、事業環境の変化に対応する体制を構築
温室効果ガス削減のための環境規制の強化
対応: 再生可能エネルギー導入や省エネ改善などによるCO2排出量削減に取り組む
気候変動によるコスト増加や自然災害の影響
対応: シナリオ分析に基づいた対応策の検討
環境規制強化による事業への影響
対応: サステナブルプロダクツの普及拡大
自然災害の影響増大
対応: リスク管理体制の強化
ＴＯＴＯ株式会社の配当金・配当利回り推移（直近5年）
有価証券報告書ベースの1株当たり配当金（DPS）、配当性向、EPSの年次推移。
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向 | EPS（円） |
|---|---|---|---|
| 2026年度 | 100.4 | 41.3% | 243.01 |
| 2025年度 | 95.85 | 133.6% | 71.73 |
| 2024年度 | 95.83 | 43.7% | 219.3 |
| 2023年度 | 95.81 | 41.7% | 229.66 |
| 2022年度 | 81.4 | 34.4% | 236.74 |
ＴＯＴＯ株式会社の役員一覧（取締役・執行役員）
最新の有価証券報告書に記載されている役員（上位10名）。
| 役職 | 氏名 | 所有株式数（株） |
|---|---|---|
| 代表取締役 会長 兼 取締役会議長 | 清田徳明 | 43 |
| 代表取締役 社長執行役員デザイン、デジタルイノベーション推進、経営企画、内部監査室、 秘書室担当 | 田村信也 | 16 |
| 取締役 専務執行役員 最高技術責任者、レストルーム事業、環境建材事業、セラミック事業、もの創り技術グループ担当 兼 WILL2030 新領域事業担当 兼 WILL2030 デマンドチェーン革新（もの創り）担当 | 林良祐 | 26 |
| 取締役 専務執行役員 最高財務責任者、法務、人財、 財務・経理、情報企画、 総務、（茅ヶ崎/滋賀・滋賀第 二/小倉第一）工場、東京総務 担当 兼 WILL2030 マネジメントリソース革新担当 | 田口智之 | 19 |
| 取締役 常務執行役員 浴室事業、キッチン・洗面事 業、機器水栓事業、サプライチェーン、工務担当 兼 WILL2030 デマンドチェーン革新（サプライチェーン）担当 | 武富洋次郎 | 13 |
| 取締役 常務執行役員 お客様、文化推進、販売推進グループ担当 兼 WILL2030 日本住設事業担当 兼 WILL2030 マーケティング革 新担当 | 北崎武彦 | 5 |
| 取締役 相談役 | 喜多村円 | 51 |
| 取締役 | 白川敬 | 26 |
| 社外取締役 | 津田純嗣 | - |
| 社外取締役 | 山内重德 | - |
ＴＯＴＯ株式会社の従業員数・平均年収・平均勤続年数の推移
有価証券報告書の「従業員の状況」に基づく年次推移（直近5年）。 従業員数・平均年収は提出会社（単体）の値です。 持株会社の場合は本社人員のみが集計対象となるため、グループ全体の平均年収とは大きく異なることがあります。
| 年度 | 従業員数 | 平均年齢 | 平均勤続年数 | 平均年収 |
|---|---|---|---|---|
| 2025年度 | 7,836人 | 45.1歳 | 18.8年 | 755万円 |
| 2024年度 | 7,876人 | 44.8歳 | 18.5年 | 730万円 |
| 2023年度 | 7,934人 | 44.3歳 | 18.1年 | 706万円 |
| 2022年度 | 7,984人 | 43.8歳 | 17.3年 | 710万円 |
| 2021年度 | 8,158人 | 43.5歳 | 16.7年 | 670万円 |
ＴＯＴＯ株式会社の大株主・株主構成
最新の有価証券報告書に記載されている大株主（上位10名）。
| 順位 | 株主名 | 所有株式数（千株） | 所有比率 |
|---|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株 式会社（信託口） | 31,467 | 18.55% |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行（信 託口） | 16,561 | 9.76% |
| 3 | 明治安田生命保険相互会社 | 10,358 | 6.11% |
| 4 | 日本生命保険相互会社 | 5,393 | 3.18% |
| 5 | 野村信託銀行株式会社（投信口） | 3,356 | 1.98% |
| 6 | TOTO持株会 | 3,214 | 1.89% |
| 7 | 株式会社三菱ＵＦＪ銀行 | 3,087 | 1.82% |
| 8 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決 済営業部) | 3,038 | 1.79% |
| 9 | 日本特殊陶業株式会社 | 1,910 | 1.13% |
| 10 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決 済営業部) | 1,899 | 1.12% |
ＴＯＴＯ株式会社の事業内容
ＴＯＴＯ株式会社(E01138) 有価証券報告書 ３【事業の内容】 当社グループは、TOTO株式会社（当社）及び子会社48社、関連会社5社により構成されており、主な事業内容と子 会社及び関連会社の当該事業に係る位置づけは次のとおりです。 (1)グローバル住設事業 主要な製品は、レストルーム・バス・キッチン・洗面商品等です。 ＜日本住設事業＞ 当社が製造・販売しているほか、国内連結子会社では、TOTOサニテクノ㈱が衛生陶器を、TOTOウォシュレッ トテクノ㈱が温水洗浄便座を、TOTOバスクリエイト㈱がユニットバスルームを、TOTOハイリビング㈱がシステ ムキッチンと洗面化粧台を、TOTOアクアテクノ㈱が水栓金具・電気温水器・手すり・浴室換気暖房乾燥機等 を、サンアクアTOTO㈱が水栓金具等を、TOTOプラテクノ㈱が腰掛便器用シートとプラスチック・ゴム成形部品 及びプラスチック浴槽とマーブライトカウンターを製造し、当社に供給しています。TOTOメンテナンス㈱は、 これらの製品の補修業務などのアフターサービス業務を行っています。また、TOTOアクアエンジ㈱は、住宅設 備機器の施工・販売・設計・請負を行っています。国内連結子会社のTOTOエムテック㈱、TOTO関西販売㈱など が当企業集団で製造した製品を販売しています。その他、TOTOファイナンス㈱が当社及び当社子会社への資金 貸付を行うなど、4社の連結子会社が当社等に対しサービス等の役務提供業務をしています。 ＜海外住設事業＞ （米州事業） 海外連結子会社のTOTO Americas Holdings, Inc.を米州における統括拠点としています。 （アジア・オセアニア事業） 海外連結子会社のTOTO Asia Oceania Pte.Ltd.を、中国大陸を除くアジア・オセアニアにおける統括拠点と しています。 関連会社については、P.T. Surya TOTO Indonesia Tbk.があります。 （中国大陸事業） 海外連結子会社の東陶（中国）有限公司を中国大陸における統括拠点としています。 関連会社については、厦門和利多衛浴科技有限公司他1社があります。 （欧州事業） 海外連結子会社のTOTO Europe GmbHを欧州における統括拠点としています。 (2)新領域事業 主要な製品は、セラミック商品です。 ＜セラミック事業＞ 当社が製造・販売しているほか、国内連結子会社のTOTOファインセラミックス㈱がセラミック製品の製造を 行っています。 (3)その他 報告セグメントに含まれていない事業セグメントであり、TOTOビジネッツ㈱が行っている、事務所などの不動産 の賃貸事業等です。 関連会社については、森村SOFCテクノロジー㈱があります。 以上、述べた事項について事業系統図を示すと次頁のとおりです。 ＴＯＴＯ株式会社(E01138) 有価証券報告書
ＴＯＴＯ株式会社の子会社・関連会社（上位15社）
有価証券報告書「関係会社の状況」に基づく主要子会社・関連会社。
| 会社名 | 区分 | 所在地 | 事業内容 | 議決権比率 |
|---|---|---|---|---|
| TOTOサニテクノ㈱ ※ | 連結子会社 | 大分県中津市 | 衛生陶器の 製造・販売 | 100.0% |
| TOTOウォシュレットテクノ㈱ ※ | 連結子会社 | 北九州市小倉北区 | 温水洗浄便座の 製造・販売 | 100.0% |
| TOTOバスクリエイト㈱ ※ | 連結子会社 | 千葉県佐倉市 | ユニットバス ルームの製造・ 販売 | 100.0% |
| TOTOハイリビング㈱ | 連結子会社 | 千葉県茂原市 | システムキッチ ン・洗面化粧台 の製造・販売 | 100.0% |
| TOTOアクアテクノ㈱ ※ | 連結子会社 | 北九州市小倉南区 | 水栓金具・電気 温水器・手す り・浴室換気暖 房乾燥機等の 製造・販売 | 100.0% |
| TOTOファインセラミックス㈱ | 連結子会社 | 大分県中津市 | セラミック（精密 セラミック等）の 製造・販売 | 100.0% |
| TOTOプラテクノ㈱ | 連結子会社 | 福岡県豊前市 | 合成樹脂製品・ ゴム製品等の 製造・販売 | 100.0% |
| TOTOメンテナンス㈱ | 連結子会社 | 東京都港区 | 製品のアフター サービス | 100.0% |
| TOTOアクアエンジ㈱ | 連結子会社 | 東京都新宿区 | 住宅設備機器の施 工・販売・設計・ 請負 | 100.0% |
| TOTOエムテック㈱ | 連結子会社 | 東京都新宿区 | 住宅設備機器の 販売 | 100.0% |
| TOTO関西販売㈱ | 連結子会社 | 大阪市浪速区 | 住宅設備機器の 販売 | 100.0% |
| TOTO中部販売㈱ | 連結子会社 | 愛知県名古屋市 | 住宅設備機器の 販売 | 100.0% |
| TOTO九州販売㈱ | 連結子会社 | 福岡県福岡市 | 住宅設備機器の 販売 | 100.0% |
| TOTOファイナンス㈱ | 連結子会社 | 北九州市小倉北区 | 当社及び当社の 子会社への資金 貸付 | 100.0% |
| 東陶（中国）有限公司 ※ | 連結子会社 | 中華人民共和国 北京市 | 持株会社、中国 大陸における製 品の販売 | 100.0% |
ＴＯＴＯ株式会社の沿革（11件）
有価証券報告書「沿革」セクションから自動抽出し、内容からM&A・新事業・国際展開などのカテゴリを推定して色分け表示しています。
タイに衛生陶器製造会社を設立（TOTO Manufacturing(Thailand)Co.,Ltd.）（現社名：TOTO (Thailand) Co., Ltd.） EDINET提出書類 ＴＯＴＯ株式会社(E01138) 有価証券報告書 2011年 1月 インドに現地法人を設立（TOTO India Industries Pvt. Ltd.） 2013年 4月 会社分割（新設分割）を用い、水栓金具等製造会社を設立（TOTOアクアテクノ㈱） 2013年 7月 TOTO Asia Oceania Pte. Ltd.が、The Siam Cement Public Company LimitedよりTOTO Manufacturing(Thailand)Co.,Ltd.（現社名：TOTO (Thailand) Co., Ltd.）の株式をすべて取得 し、100％子会社化 2015年 8月 創立100周年の記念事業として、本社・小倉第一工場敷地内に「TOTOミュージアム」を開設 2017年 5月 創立100周年 2022年 6月 監査等委員会設置会社へ移行
ドイツの持株会社（TOTO Gerate GmbH (現社名：TOTO Europe GmbH））に増資を実施 2008年 1月 シンガポールにアジア・オセアニア統括会社を設立（TOTO Asia Oceania Pte. Ltd.）
当社・愛知電機㈱・小糸工業㈱（現 KIホールディングス㈱）の3社共同で、会社分割制度を用 い、ウォシュレット製造会社を設立（㈱パンウォッシュレット（現社名：TOTOウォシュレットテ クノ㈱）） 2002年 3月 ベトナムに衛生陶器製造会社を設立（TOTO Vietnam Co., Ltd.) 2006年 3月 メキシコに衛生陶器製造会社を設立（TOTO Sanitarios de Mexico S.A. de C.V.(現社名：TOTO Mexico, S.A. de C.V.） 2007年 3月 愛知電機㈱・小糸工業㈱（現 KIホールディングス㈱）よりTOTOウォシュレットテクノ㈱の株式 をすべて取得し、100％子会社化 2007年 5月 TOTO株式会社に社名変更
米国に持株会社を設立（TOTO U.S.A., Inc.） 2001年 1月 米国の販売会社（TOTO Kiki U.S.A. Inc.）と製造会社（TOTO Industries(Atlanta),Inc.）を統 合し、TOTO U.S.A., Inc.に社名変更 従来の持株会社（TOTO U.S.A., Inc.）は、TOTO U.S.A. Holdings, Inc.に社名変更（現社名： TOTO Americas Holdings, Inc.）
中国大陸に販売・持株会社を設立（東陶機器（中国）有限公司（現社名：東陶（中国）有限公 司））
ウォシュレット工場竣工（小倉第三工場） 1992年 4月 ニューセラミック工場竣工（中津第二工場） 1994年 中国大陸に製造会社を設立 5月 衛生陶器製造会社（北京東陶有限公司） 6月 ホーロー浴槽製造会社（南京東陶有限公司） 7月 水栓金具製造会社（東陶機器（大連）有限公司（現社名：東陶（大連）有限公司）） 1994年 6月 ニューセラミック製造会社を設立（東陶オプトロニクス㈱ (現社名：TOTOファインセラミックス ㈱）） 1995年 3月 中国大陸に衛生陶器製造会社を設立（東陶機器（北京）有限公司） 1995年 9月 マレーシアにウォシュレット製造会社を設立（TOTO Kiki (Malaysia) Sdn. Bhd.（現社名：TOTO Malaysia Sdn. Bhd.））
米国に販売会社を設立（TOTO Kiki U.S.A. Inc.（現社名：TOTO U.S.A., Inc.）） 1991年 9月 米国に衛生陶器製造会社を設立（TOTO Industries(Atlanta),Inc.（現社名：TOTO U.S.A., Inc.））
アフターサービス業務会社を設立（東陶メンテナンス㈱（現社名：TOTOメンテナンス㈱）） 1985年 3月 施工・管理業務会社を設立（東陶エンジニアリング㈱（現社名：TOTOアクアエンジ㈱）） 1986年 3月 ユニットバスルーム製造会社を設立（千葉東陶㈱（現社名：TOTOバスクリエイト㈱）） 1989年 3月 決算期を11月30日から3月31日に変更 1989年 7月 システムキッチン製造会社を設立（東陶ハイリビング㈱（現社名：TOTOハイリビング㈱））
給湯機の生産開始（滋賀工場）
水栓金具の生産開始（小倉第一金具工場竣工） 1949年 5月 株式上場（東京・名古屋・大阪・福岡各証券取引所） 1958年 9月 プラスチック製品生産開始（茅ヶ崎工場） 1962年 6月 衛生陶器工場竣工（滋賀工場） 1967年 4月 水栓金具工場竣工（小倉第二工場） 1968年 4月 衛生陶器工場竣工（中津工場） 1970年 2月 ホーロー浴槽の生産開始（小倉第二工場） 1970年 3月 東陶機器株式会社に社名変更 1971年 5月 水栓金具工場竣工（大分工場） 1972年 1月 洗面化粧台の生産開始（行橋工場竣工）
衛生陶器工場竣工（茅ヶ崎工場）
ＴＯＴＯ株式会社のAI業績分析レポート（2025年度）
ＴＯＴＯ株式会社｜2025年 詳細業績レポート（v10）
数字で見る2025年
📈 時系列推移（XBRL）
| 項目 | 2025 | 2024 | 2023 | 2022 | 2021 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 7244.5億 | 7022.8億 | 7011.9億 | 6452.7億 | 5809.4億 |
| 営業利益 | 503.7億 | 515.1億 | 547.6億 | 568.7億 | 413.5億 |
| EBITDA | 853.9億 | 856.5億 | 861.7億 | 838.1億 | 665.8億 |
| 純利益 | 121.7億 | 372.0億 | 389.4億 | 401.3億 | 272.0億 |
| 営業利益率 | 7.0% | 7.3% | 7.8% | 8.8% | 7.1% |
| ROE | 2.3% | 7.3% | 8.4% | 9.7% | 7.3% |
| ROIC | 6.3% | 6.7% | 7.9% | 9.1% | 6.7% |
| 自己資本比率 | 65.2% | 64.6% | 63.0% | 64.5% | 57.7% |
| 流動比率 | 162.3% | 157.9% | 157.0% | 154.2% | 140.3% |
| 営業CF | 713.8億 | 763.1億 | 315.8億 | 493.6億 | 595.5億 |
| FCF | 206.8億 | 181.7億 | -340.9億 | 63.4億 | 342.5億 |
| Net Debt/EBITDA | -1.1x | -0.9x | -0.8x | -0.8x | -1.3x |
| CCC(日) | 41.4 | 44.7 | 44.8 | 28.9 | 40.8 |
| 設備投資 | 507.0億 | 581.5億 | 656.6億 | 430.1億 | 253.0億 |
| R&D費 | 250.5億 | 231.2億 | 215.4億 | 240.2億 | 223.9億 |
今年起きたこと（トップ3）
- 海外住設事業の米州事業で売上高が前年比19.7%増加。
- 「ウォシュレット」の販売促進によりアジア・オセアニア事業で売上高が前年比11.7%増加。
- 配当性向が139.4%で、親会社株主への利益還元が実施。
業績変化の理由
売上高 +3.2%の要因
- 米州事業でウォシュレットの積極的な拡販により売上高が前年比19.7%増加 (P.6)
- アジア・オセアニア事業で台湾地域での販売伸長が要因 (P.6)
- 半導体市況回復による静電チャック販売増が主因 (P.6)
営業利益 -2.2%の要因
コスト構造の変化
為替・価格転嫁の影響
セグメント別ハイライト
グローバル住設事業:
新領域事業:
その他:
地域別売上高
セグメント詳細分析
TOTO株式会社 セグメント別業績と主力商材
1. グローバル住設事業: 売上高6,738億5千2百万円（前期比+1.3%）、営業利益309億2千2百万円（前期比-9.7%） (P.4)
* 主力製品・サービス: ウォシュレット、ネオレスト、システムバスルームなど。
* 好調/不調の理由:
* 日本住設事業: 売上高4,813億4千6百万円（前期比+1.7%）、営業利益219億円（前期比-1.8%） (P.5) リモデル需要喚起活動が奏功しているものの、外部調達コストの高騰や人材投資の影響で営業利益は減少。
* 海外事業:
* 米州事業: 売上高704億7千8百万円（前期比+19.7%）、営業利益51億5千3百万円（前期比+85.7%） (P.5) ウォシュレットの積極的な拡販により売上高は増加。
* アジア・オセアニア事業: 売上高502億2千万円（前期比+11.7%）、営業利益82億3千6百万円（前期比+34.3%） (P.5) 台湾地域での販売伸長が主因。
* 中国大陸事業: 売上高669億2千4百万円（前期比-20.4%）、営業損失35億5千4百万円 (P.5) 不動産市況低迷や顧客行動の変化、競争激化の影響で売上高は減少。
* 欧州事業: 売上高48億8千2百万円（前期比+8.2%）、営業損失8億1千2百万円 (P.5) 高級物件への採用増加により「ネオレスト」や「ウォシュレット」の認知度向上。
* 注力分野・成長分野:
* リモデル需要喚起、海外市場でのウォシュレット拡販、アジア・オセアニア地域での事業拡大 (P.5)
2. 新領域事業: 売上高503億2千5百万円（前期比+38%）、営業利益204億1千9百万円（前期比+86.2%） (P.6)
* 主力製品・サービス: 静電チャック、ファインセラミックスなど。
* 好調/不調の理由: 半導体市況回復による静電チャック販売増加が主因。 (P.6)
* 注力分野・成長分野: 半導体市場への対応強化、技術開発 (P.6)
投資・財務の状況
設備投資・研究開発
- 有形固定資産の取得: 445.5億円
- 無形固定資産の取得: 61.4億円
財務体質・キャッシュフロー
株主還元
B/S構造・運転資本分析
資産・負債構成（B/S Structure）
運転資本・CCC分析（Working Capital）
投資効率（Investment Efficiency）
株主構成（Shareholder Structure）
銀行業分析（Banking Analysis）
※【銀行業KPI】セクションがスコアボードにある場合のみ記載。ない場合はこのセクションごと省略。
感応度分析
為替感応度
原材料価格感応度
経営戦略・今後の見通し
中期経営計画のポイント
来期の見通し
リスクと対応
🏦 投資家向け追加分析（GS MD Level）
経営陣の実績・実行力
業界内競争ポジション
資本配分の優先順位
注目すべきポイント（Bulls/Bears）
【ポジティブ要因】
【リスク・懸念材料】
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