ROE（自己資本利益率）の計算式と業界別目安

1. ROEの定義と計算式

ROE（Return on Equity、自己資本利益率）は、以下の式で計算されます。

分子は「1年間に企業が稼いだ最終的な利益」、分母は「株主から預かっているお金（＋過去の利益の積み上げ）」です。 つまりROEは株主が預けた資本を使って1年でどれだけ増やしたかを表します。

例えばROE10%の企業は、株主資本100億円に対して年間10億円の純利益を稼いだことになります。 これを5年続ければ、理論上は複利で資本が61%増加する計算です。 ROEが投資判断で重視される理由は、この「複利効果」のスピードを左右するためです。

2. DuPont分解で構造を理解する

ROEは、以下のように3つの要素に分解できます（DuPont分解）。 同じROE10%の企業でも、どの要素で稼いでいるかによって企業の性格は全く異なります。

• 売上高純利益率（稼ぐ力）が高い企業は、 ブランド力や独自技術によって高い単価・高い利益率を確保しているタイプです。 ソフトウェア企業や高付加価値の専門品メーカーに多く見られます。
• 総資産回転率（回す力）が高い企業は、 在庫や設備などの資産を効率よく売上に変えているタイプです。 小売業や卸売業など、薄利多売モデルが典型例です。
• 財務レバレッジ（効かせる力）が高い企業は、 借入を積極的に使って自己資本の何倍もの資産を動かしています。 銀行・不動産・リース業など、借入が事業の本質である業種で高くなります。

ポイント：ROEだけ見て「この会社は優秀だ」と判断するのは危険です。 高ROEが「本業の強さ」なのか「借入の多さ」なのかで、投資判断は大きく変わります。

3. 日本の上場企業3,259社のROE分布

金脈コードに掲載されている日本の上場企業のうち、直近年度のROEが取得できた3,259社の分布を見てみましょう。

読み取れるポイントは3つです。

1. 中央値は7.3%、平均は1.6%。 大きく赤字を出した企業が全体の平均を押し下げています。 個別企業を他社と比べるときは、平均よりも中央値（真ん中の企業）を基準にしたほうが現実的です。
2. ROE 8%以上の企業は全体の45%。 つまり「ROE 8%」は半分弱の企業が達成しているライン。 「高ROE企業」と呼ぶなら、少なくとも15%以上を目安にした方が差別化できます。
3. ROEがマイナスの企業も一定数存在する。 直近で純損失を計上した企業で、ヒストグラムの左端に山が小さく見えます。 高ROEを狙うなら、赤字企業をスクリーニングから除く必要があります。

4. 業種別のROE中央値

同じROE 8%でも、業種によって「普通」か「優秀」かは変わります。 JPX 33業種分類で、ROE中央値の上位12と下位8を並べました。

5. ROEを見るときの3つの落とし穴

6. まとめ

• ROEは「株主資本を使って1年でどれだけ稼いだか」を示す。
• DuPont分解の3要素（利益率・回転率・レバレッジ）で稼ぎ方を診断する。
• 日本上場企業の中央値は7.3%、8%以上は全体の45%。
• 業種別では海運・保険・不動産・情報通信が高め、銀行・繊維・鉄鋼が低め。
• 自社株買い、過大レバレッジ、一過性利益の3つの落とし穴に注意。