ROE（Return on Equity：自己資本利益率）は、株主が出資した自己資本に対して、企業がどれだけの利益を生み出したかを示す指標です。株主の視点から見た企業の収益効率を表し、「株主のお金をどれだけ効率よく使って稼いでいるか」を数値化したものです。2014年の「伊藤レポート」（経済産業省）で日本企業のROE向上が提言されて以来、日本の資本市場で最も重視される指標の一つとなりました。
計算式
ROE（%） = 当期純利益 ÷ 自己資本 × 100
デュポン分解により、ROE = 売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ の3要素に分解できます。どの要素がROEを押し上げている（または低下させている）かを分析する際に有用です。
見方・判断基準
一般にROEが高いほど株主資本の効率的な活用ができていると評価されます。東京証券取引所のコーポレートガバナンス・コードでは、資本コストを意識した経営が求められており、ROE 8%以上が一つの目安とされています。ただし業種によって水準は異なり、製造業では8〜10%、IT・サービス業では15%以上の企業も珍しくありません。
15%以上非常に優秀
10〜15%優良
8〜10%良好（東証目標水準）
5〜8%平均的
5%未満改善余地あり
実際の使い方
同業種の企業間で比較することで、どの企業が株主資本を効率よく活用しているかを判断できます。時系列で推移を見ることで、経営改善の成果も確認できます。ただし、ROE単体ではなく、ROAや自己資本比率と組み合わせて総合的に評価することが重要です。
注意点
自社株買いによる自己資本の減少や、過度な借入（レバレッジ）によってもROEは上昇するため、見かけ上の高ROEに注意が必要です。デュポン分解で要因を確認しましょう。また、赤字企業（純利益がマイナス）の場合はROEもマイナスとなり、数値の大小での比較が困難になります。
デュポン分解で要因を読み解く
ROEは「売上高純利益率（マージン）× 総資産回転率（効率）× 財務レバレッジ（てこ）」の3要素に分解できます。これを「デュポン分解」と呼び、米デュポン社が1920年代に社内管理用に開発したのが起源です。同じROE 15%でも、内訳が下記のように大きく異なります。
・キーエンス型：マージン 30% × 回転率 0.5 × レバレッジ 1.0 ≒ ROE 15%
→ 高付加価値の薄回し、無借金経営。質の高い ROE。
・小売チェーン型：マージン 3% × 回転率 2.5 × レバレッジ 2.0 ≒ ROE 15%
→ 薄利多売 + 借入で持ち上げ。景気変動に弱い。
・金融機関型：マージン 20% × 回転率 0.05 × レバレッジ 15 ≒ ROE 15%
→ 巨大なバランスシートをレバレッジで運用。規制資本比率に依存。
同じ数値でも、マージン主導なのかレバレッジ主導なのかで意味が全く違います。投資判断では「どの要素が ROE を支えているか」まで掘り下げる必要があります。
業種別 ROE 水準のリアル
日経225 構成銘柄の2024年度実績から、業種別の典型的なROE水準は下記のとおりです（中央値、外れ値除く）。
・情報通信・SaaS：18-25%（無形資産中心で B/S が軽い）
・医薬品：12-18%（特許による高マージン）
・電気機器：10-15%（製品ミックスにより幅）
・自動車：8-13%（巨大設備投資で資産が重い）
・小売：6-10%（薄利多売型）
・鉄鋼・素材：5-9%（景気循環の影響大）
・電力・ガス：3-6%（規制業種、レバレッジ高）
・銀行：5-8%（規制資本要件の制約）
「ROE 8%が目安」と一律に言われますが、電力で 8% を求めるのは非現実的、SaaS で 8% なら物足りない、というのが実態です。比較は必ず同業種内で。
ROE と PBR、株価の関係
ROE は株価評価の中核に直結します。理論的には、株主資本コスト（多くの場合 8%前後）を上回る ROE を持続できる企業は PBR > 1 倍、下回る企業は PBR < 1 倍に収束する傾向があります。
・ROE > 株主資本コスト → 価値創造、PBR > 1
・ROE ≒ 株主資本コスト → 価値中立、PBR ≒ 1
・ROE < 株主資本コスト → 価値破壊、PBR < 1
2023年に東証が「PBR 1倍割れ企業」へ改善要請を出した背景は、ROE が資本コストを下回っていることを株式市場が明確に反映してしまった結果です。経営者にとって ROE 向上は株価向上と直結する KPI と言えます。
ただしこれは「ROE が持続可能」という前提あってのこと。一過性の特別利益や自社株買いで瞬間風速的に ROE を引き上げても、市場はそれを織り込みません。
ROE の引き上げ方と落とし穴
経営者が ROE を上げる手段は大きく3つあります。
①利益を増やす（マージン改善・売上拡大）
王道。研究開発や設備投資による中長期の競争力強化が中心。最も健全だが、時間がかかる。
②資産を圧縮する（回転率向上）
在庫圧縮、不採算事業売却、遊休不動産の処分など。バランスシートを軽くすることで分子の利益が変わらなくても ROE が上がる。
③自己資本を減らす（レバレッジ向上）
自社株買い、増配で自己資本を絞る。短期的には ROE が上がるが、有事への耐性が下がる。
問題は③だけに頼るケース。借入で自社株買いをして ROE 15% を達成しても、本業のキャッシュ創出能力（ROA）が改善していなければ、次の景気後退で財務危機に陥ります。ROE 単体ではなく、ROA と自己資本比率を併せて見ることが投資家のリテラシーです。
海外との比較とグローバル水準
日本企業の平均 ROE は長らく米欧と比較して低水準でした。
・米国 S&P500 平均 ROE：15-18%
・欧州 STOXX600 平均 ROE：10-13%
・日本 TOPIX 平均 ROE：8-10%
差の主因は ①低いマージン（過剰な内部留保で価格競争）②低いレバレッジ（無借金経営の伝統）③高い保有資産（持ち合い株式・遊休不動産）と分析されています。
伊藤レポート（2014）以降、東証の PBR 改善要請（2023）など、政策面からも日本企業の ROE 向上は重要テーマとなっています。実際、2020年以降の自社株買い・配当性向引き上げは過去最高水準で推移しており、平均 ROE は徐々に上昇しています。
よくある質問
Q. ROE が高い企業ほど良い投資先と考えてよいですか？
A. 一概にそうとは言えません。ROE が高くても、その要因が「借入によるレバレッジ」や「一過性の特別利益」である場合、持続性に欠ける可能性があります。必ずデュポン分解で要因を確認し、ROA、自己資本比率と併せて評価してください。
Q. ROE と ROA、どちらを重視すべきですか？
A. 視点が異なります。ROE は「株主のお金がどれだけ効率よく使われているか」、ROA は「事業全体の収益力」を測ります。投資家として株主視点でリターンを見るなら ROE、企業の本業力を見るなら ROA を重視するのが一般的です。両方を併用するのが最も実務的です。
Q. 東証が言う「ROE 8%」の根拠は何ですか？
A. 2014年の伊藤レポート（経済産業省）で「日本企業の最低限の目標水準」として示された数字です。多くの日本企業の株主資本コスト（投資家が要求する期待リターン）が 6-8% 程度とされており、これを上回ることで初めて企業価値創造（PBR > 1）が見込めるとの理論的背景があります。
Q. 赤字企業の ROE はどう解釈すれば良いですか？
A. 純利益がマイナスの場合、ROE もマイナスになります。マイナス幅の大小では企業間比較が困難なため、赤字期は別の指標（売上総利益率、EBITDA など）で収益力を見るのが実務的です。連続赤字の場合は事業の持続可能性そのものを疑う段階です。